最新記事

交通開発

自転車大国オランダ、信号機を消してみたら起きたこと...

2017年10月10日(火)18時30分
松丸さとみ

Traffic in the city-Youtube

<自転車が急増し、自転車に合わせたインフラが求められているアムステルダム。そこで、ある交差点の信号機をオフにしてみた。そこで起きたこととは>

都市部では約7割が自転車移動

オランダは、人口1000人当たりの自転車台数が1000台で、自転車が国民の生活に浸透している(欧州委員会調べ)。特に首都アムステルダムの中心部では複数台の自転車を使い分ける人もおり、市内の自転車台数は約84万7000台と、人口(約81万人強)を上回っている(アムステルダム市公式サイト)。9月27日付の英紙ガーディアンによると町の中心部では交通の70%近くが自転車で、そのためもっと自転車用に合ったインフラが求められているという。そこで、2016年5月に、アムステルダム市はあることを試験的に行った。交差点から信号を失くしてしまうのだ。

アレクサンダープレインは、アムステルダム中心部近くにある、市内でも交通量が多い交差点だ。そこでは、自動車や自転車、トラム、歩行者が行き交う。しかしアムステルダム市は、アレクサンダープレインの交差点にある全ての信号機を試験的にオフにした。

米ニュースメディアのポリティコは、ニューヨークに本部を構える国際NPO、交通開発政策研究所のジェミラ・マグネソン氏の言葉を引用し、アムステルダムはこのような実験的な試みを積極的に受け入れる傾向が強いと指摘している。マグネソン氏によると、アムステルダムのこうした気質のおかげで、同市はこれまでも交通の実験室になってきたというのだ。

そんな進歩的なアムステルダムでさえ、アレクサンダープレインの信号をオフにすることについては、エンジニアや政治家の間で賛否両論となり、実際に試験を実施するまでに8カ月を要したという。

試験開始に先立ち、ガーディアンは自転車通勤でアレクサンダープレインを通り過ぎる人たち200人ほどに、この交差点について意見を聞いた。「カオス」、「誰も信号に従わない」、「信号が全部同時に青になる」など苦情を口にした人が多く、ポジティブな意見はほとんどなかったという。しかし、信号が必要だと思うか、と尋ねると、3分の1の人が「絶対に必要」と答え、「絶対に不要」と答えたのはわずか5%だった。残りのほとんどの人は、よく分からない、という意見だった。ガーディアンは、「明らかに、そんな質問、これまで考えたことない、という感じだった」と述べている。

コミュニケーションを取り合い交差点通過はスムーズに

実際に信号がオフになった際に、ガーディアンは試験前と同様に150人にインタビューした。すると、この交差点が嫌だと言った人が減っただけでなく、60%の人が、交差点での交通が改善したと答えたという。さらに、「人がもっと注意を払うようになった」、「自然と、自分たちで調整し合うようになったのがすごい」、「ちょっと怖いけど、止まる必要もないし、機嫌が悪い人もいない」と、人間同士のやり取りに関してコメントをする人が多かったことが目立ったという。

交差点に差し掛かると、ほとんどのサイクリストはスピードを落とし、他のサイクリストや自動車とアイコンタクトやジェスチャー、顔の表情、言葉などで合図を送り合った。交差点を通る他の人たちと譲ったり譲られたりといった感じで、摩擦は見られなかったという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

日米が電話外相会談、米側から艦船派遣の要請なかった

ワールド

自衛隊の中東派遣、「情報収集」目的で政府検討 ホル

ワールド

ロシア大統領府、ウクライナ和平プロセス停滞とのFT

ワールド

イラン攻撃で3週間の作戦計画、イスラエル軍 レバノ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 6
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 7
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中