最新記事

事件

デンマーク「潜水艦美女バラバラ殺人事件」

2017年8月24日(木)18時40分
ソフィア・ロット・プレジオ

胴体だけが見つかったジャーナリストのキム・ウォール TT NEWS AGENCY/Tom Wall Handout/REUTERS

<北欧の海に浮かぶ手作りの潜水艦を取材で訪ねた女性ジャーナリストが、胴体だけになって浮かんでいるのを発見された。事件はまだ謎だらけだ>

スウェーデン人のフリージャーナリスト、キム・ウォール(30)は8月10日、デンマークの首都コペンハーゲンでデンマーク人の発明家ピーター・マッセン(46)が自分で作った潜水艦「UC3ノーチラス号」に乗り込んだ。取材のためだ。次にウォールが表れたとき、彼女は胴体だけになっていた。

ウォールの交際相手は、深夜になってもウォールが戻らないとして、翌11日の深夜2時半に行方不明の通報をした。コペンハーゲン警察は、失踪事件として捜査を開始した。

【参考記事】レイプ事件を隠ぺいした大学町が問いかけるアメリカの良心

8月21日、海に浮かぶ女性の胴体を、コペンハーゲンのアマー島でサイクリングをしていた人が発見した。DNA鑑定の結果、ウォールの胴体と確認された。警察によれば、両腕、両脚、頭部は「切断されていた」。

23日の警察の会見でわかったのは、マッセンの潜水艦で何かがあったことと、それが死因だったかもしれないことだ。潜水艦から、ウォールのDNAと一致する血痕が見つかったという。

警察は死因を明らかにしていないが、胴体に金属製の重しが付けられていたことから、故意に沈められた可能性があるとみている。今も残りの遺体を捜索中だ。

TEDトークにも出演

ウォールの死因には、多くの謎が残る。それらの謎に答えるのに最もふさわしい人物は、すでに警察の事情聴取を受け過失致死罪で起訴されたマッセンだ。

web170824-den02.jpg
(マッセンが手作りした潜水艦「UC3ノーチラス号」Peter Thompson-REUTERS)

マッセンは、ウォールとともに一時行方不明となった潜水艦で保護されたが、潜水艦はそのまま沈没し、のちに警察が引き揚げた。故意に沈められたものと警察は結論付けている。

マッセンは当初、ウォールを陸に降ろしたと説明していた。だが胴体が発見される直前の21日になって供述を翻し、ウォールは艦内の事故で死亡し「遺体を海に遺棄した」と述べたという。

【参考記事】『アメリカン・スナイパー』射殺事件の真相は

英BBCニュースによれば、事件前にマッセンの姿が最後に目撃されたのは、8月10日の日没前の夜8時半。クルーズ船に乗っていた男性が、潜水艦の展望塔の前に並んだマッセンとウォールを撮影した写真が残っている。

マッセンはデンマークでは、ロケットや潜水艦を手作りする発明家として有名で、ここ数年はリトアニアやウクライナのTEDトークにも何度か出演した。「生涯の夢」を追うデンマーク人有志グループの先頭に立ち、クラウドファンディングで資金を調達し、2008年に手作りの潜水艦としては世界最大級の「UC3ノーチラス号」を完成させた。

(自作で最大級の潜水艦を作ってTEDトークにも出演していたマッセン)
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数は5000件減、減少幅は予想

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中