ポルシェ、クリーンエネルギーへシフト ディーゼル撤退も視野

７月１８日、ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン傘下のスポーツカーブランド「ポルシェ」のオリバー・ブルーメＣＥＯ（写真）はロイターとのインタビューで、ディーゼルエンジン打ち切りの是非を２０１０年代の終わりまでに決めると述べた。独シュツットガルトで２０１６年３月撮影（２０１７年　ロイター/Michael Dalder）

ドイツの自動車大手フォルクスワーゲン（ＶＷ）傘下のスポーツカーブランド「ポルシェ」の最高経営責任者（ＣＥＯ）であるオリバー・ブルーメ氏はロイターとのインタビューで、ディーゼルエンジン打ち切りの是非を２０１０年代の終わりまでに決めると述べた。

ドイツの自動車メーカーの幹部がディーゼルエンジンからの撤退の可能性を明確にしたのは初めて。

ブルーメ氏は「（ディーゼルエンジンの打ち切りの）問題をもちろん視野に入れている」と述べた上で、「まだ決断は下していない」とした。

ポルシェは２００９年にスポーツ用多目的車（ＳＵＶ）「カイエン」で初めてディーゼルエンジンを搭載。しかしＶＷがディーゼルエンジン車で不正な排ガス規制逃れを行っていたことが明らかになったことを受けて、ディーゼルエンジンの扱いについて検討している。

ブルーメ氏は、向こう１０─１５年は内燃機関車、プラグインハイブリッド車、完全な電気自動車などさまざまな車種を市場に供給し、２０年にディーゼルの扱いについて判断するとした。

カイエンは９月にモデルチェンジに向けた作業が始まるが、ディーゼルエンジン搭載モデルの供給を継続するという。

ブルーメ氏は「今後数世代にはさまざまなシナリオがある」と指摘した。ポルシェの複数の関係筋によると、ディーゼルエンジンからの完全撤退もシナリオの１つとして含まれているという。

ポルシェは世界の販売に占めるディーゼル車の比率が約１５％。これに対して競合するＢＭＷは３５％で、アウディは欧州の販売の３分の２をディーゼル車が占める。

ＶＷの排ガス不正によりディーゼルエンジンのイメージが悪化したため、自動車メーカーの多くは経営戦略の見直しに取り組んでいる。

ポルシェも電気自動車の需要増に対応するため、１０億ユーロを投じて主力のシュツットガルト工場の全面的な改修を進めており、２０１９年には初の完全な電気自動車「ミッションＥ」を発売する予定。