最新記事
宇宙

2つの銀河をつなぎ止めるダークマターが見えた！

2017年4月13日（木）15時40分
ハナ・オズボーン

初めて可視化されたダークマター（赤い部分）　S. Epps & M. Hudson / University of Waterloo

＜回転する銀河の星々が遠心力で散ってしまわないのは、見えないダークマターが存在するからだと仮定されていた。今回それが、銀河をつなぐ橋のような姿を見せた＞

数十億光年かなたの宇宙空間で、ダークマター（暗黒物質）の無数の「糸」が2つの銀河をつなぎ止めている――そんなドラマチックな画像が初めて公開された。目に見えない謎の物質が織り成す巨大な網の目が宇宙をまとめていることを裏づける画像だ。

暗黒物質は宇宙の27％を占める。通常の物質、つまり恒星など光学的に観測できる物質が占める割合は5％にすぎない。残りは暗黒エネルギーで、これが宇宙の膨張を加速させていると考えられている。

暗黒物質があることは、銀河に与えている影響か予測されていた。観測できる物質の質量だけでは、銀河の回転による遠心力が重力を上回り、どんどん加速して星々がばらばらに飛び散ってしまうはずだ。暗黒物質の質量を仮定すれば、この矛盾は解消する。

【参考記事】宇宙国家「アスガルディア」構想が始動：軌道上から地球を防衛、国民も募集中

とはいえ、暗黒物質は輝かないし、光を吸収せず、反射しないため、観測不可能だ。その正体は何か、宇宙にどう分布しているのか。宇宙を操る黒子は今も謎に包まれたままだ。

時空の歪みから「見る」

カナダのウォータールー大学の研究チームは特殊な合成画像で、暗黒物質が銀河をつなぎ止めている様子を可視化することに成功した。

「暗黒物質のフィラメント（繊維状の物質）が巨大な網の目のような構造を織り成し、銀河をつなぎ止めていることは数十年前から予測されていた」と、論文の共同執筆者マイク・ハドソンは述べている。「この画像のおかげで我々の研究は予測を超え、実際に見て測れるものになる」

【参考記事】人類共通の目標に大きな一歩、NASAが地球と似た惑星を7つ発見

チームの論文はイギリスの学術団体「王立天文学会」が毎月発行している紀要で発表された。ハドソンらは、ハワイの天文台などで撮影された2万3000枚超の画像を用いて弱い「重力レンズ効果」を解析。45億光年先にある銀河のペアを取り巻く暗黒物質を可視化した。

重力レンズ効果とは、惑星やブラックホールなど、近傍にある物質の質量で時空が歪み、光が曲がる現象で、暗黒物質の検出にも利用できる。チームは画像を重ね合わせ、暗黒物質の分布を示すマップを作成。その重力が2つの銀河をつなぎ止めていることを明らかにした。こうした構造が可視化されたのはこれが初めてだ。

次のページ進む暗黒エネルギー調査
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

マクロスコープ：トランプ演説に政府内から「ため息」
2026.04.02

ビジネス

焦点：米投資顧問、4─6月はリスク山積と警戒　株・
2026.04.02

ワールド

金価格下落、トランプ氏がイランへの「猛攻撃」表明
2026.04.02

ビジネス

自動車メーカー、米投資計画で関税とＵＳＭＣＡの行方
2026.04.02
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中