最新記事

中国

1年間パンダと暮らすお仕事!?

中国のパンダセンターが飼育員募集で啓蒙活動に乗り出した

2014年5月21日(水)16時21分
エミリー・ロディッシュ

パンダと生活を 募集に通れば1年間ずっとパンダと暮らすことができる China Daily-Reuters

 四川省雅安市の中国パンダ保護研究センターでは現在、1年間有給でパンダの世話をしたい飼育員を募集している。応募期間は5月8日〜7月15日まで。

「パンダ世話人」と呼ばれるこの仕事は、部屋代と食事代だけでなく、SUV(スポーツ多目的車)も支給され、3万2000ドルの給料ももらえる。何より1年にわたりパンダと触れ合えることが出来るのは貴重、という人向けだろう。

 パンダの餌の作り方を学んだり、長く生きてきた年配パンダが快適に暮らせるように優しく世話する術も学べる。「この仕事の使命は1つ。365日パンダと一緒に過ごし、彼らの喜びや悲しみを共有することだ」と、センターの関係者は語っている。

 ただいくつかの条件がある。応募できるのは22歳以上で、パンダについてのある程度の基礎知識も必要だ。

 この試みを共同で主催している米自動車大手メーカー、フォード・モーターの中国事業のマーケットマネージャー、イエ・ミンシンは、「パンダ世話人」は楽しいことばかりではないと語る。

「応募者は主に大都市のホワイトカラー層だろうと予想している」と、イエは言う。「そうした人たちは何でも食べたいものを食べられる環境に慣れているが、パンダセンター内ではそうはいかない」

 それでもパンダがいる。この試みには、パンダの苦境について啓蒙しようという目的がある。現在、野生のパンダはたったの1600頭しかおらず、保護の取り組みはあまり効果を上げていない。だからこそこの試みは重要なのだ。

 応募先はこちら。

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

北海ブレント先物が下落、米イラン協議控え供給リスク

ビジネス

印インフォシス、10─12月期AI事業シェア5.5

ビジネス

再送豪BHP、上半期利益が22%増 銅・鉄鉱石など

ビジネス

日本車やドイツ車など、中国経由でロシアに流入 制裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中