最新記事

中国

1年間パンダと暮らすお仕事!?

中国のパンダセンターが飼育員募集で啓蒙活動に乗り出した

2014年5月21日(水)16時21分
エミリー・ロディッシュ

パンダと生活を 募集に通れば1年間ずっとパンダと暮らすことができる China Daily-Reuters

 四川省雅安市の中国パンダ保護研究センターでは現在、1年間有給でパンダの世話をしたい飼育員を募集している。応募期間は5月8日〜7月15日まで。

「パンダ世話人」と呼ばれるこの仕事は、部屋代と食事代だけでなく、SUV(スポーツ多目的車)も支給され、3万2000ドルの給料ももらえる。何より1年にわたりパンダと触れ合えることが出来るのは貴重、という人向けだろう。

 パンダの餌の作り方を学んだり、長く生きてきた年配パンダが快適に暮らせるように優しく世話する術も学べる。「この仕事の使命は1つ。365日パンダと一緒に過ごし、彼らの喜びや悲しみを共有することだ」と、センターの関係者は語っている。

 ただいくつかの条件がある。応募できるのは22歳以上で、パンダについてのある程度の基礎知識も必要だ。

 この試みを共同で主催している米自動車大手メーカー、フォード・モーターの中国事業のマーケットマネージャー、イエ・ミンシンは、「パンダ世話人」は楽しいことばかりではないと語る。

「応募者は主に大都市のホワイトカラー層だろうと予想している」と、イエは言う。「そうした人たちは何でも食べたいものを食べられる環境に慣れているが、パンダセンター内ではそうはいかない」

 それでもパンダがいる。この試みには、パンダの苦境について啓蒙しようという目的がある。現在、野生のパンダはたったの1600頭しかおらず、保護の取り組みはあまり効果を上げていない。だからこそこの試みは重要なのだ。

 応募先はこちら。

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

NEC委員長、米国民が関税負担とのNY連銀報告書を

ワールド

高市首相、消費減税「時間かけるつもりない」 市場の

ワールド

ウクライナ、冬季パラ公式行事ボイコットへ ロシア参

ワールド

ウクライナ和平協議、2日目は2時間で終了 「困難な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 10
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中