最新記事

シリア

ニセ残虐映像がもたらす果てしない混乱

政府側や反体制派が敵の仕業として公開する残虐ビデオは、外国製だったり世界中の紛争で使われている「人気コンテンツ」だったりすることもある

2012年11月13日(火)18時09分
トレーシー・シェルトン

子供だまし 自由シリア軍(FSA)の特殊部隊とされた兵士たちの銃は中国製のおもちゃだった YouTube

 血みどろの戦いが続くシリアでは、ネットで公開されるビデオ映像がプロパガンダとして重要な役割を果たしている。よくあるのは激しい攻撃や暴行、大量殺りくの映像だ。大勢の女性や子供の死体を映したものもある。

 こうした映像は果たして信頼できるのか?

 10月、激戦地の北部アレッポにいたある記者は、反体制派の兵士から壮絶なビデオを見せられた。政府に拘束されたらしい人物がチェインソーで首を切られる映像だ。

 非常にリアルな映像だったが、実は5年近く前にメキシコで撮影されたもので、麻薬がらみの殺害だった。この映像は、シリアを始め世界各地の紛争地帯で反体制派に利用されているという。

 偽物とはいえ、こうしたビデオは大きな影響力を持っている。先週には国連が、シリアの反体制派は戦争犯罪を犯している可能性があると非難。政府軍兵士が反体制派の武装勢力に処刑される映像がユーチューブに投稿されたのがきっかけだった。

 この特定の映像は本物の可能性が高いらしいが、偽物ビデオは世界の主要メディアで次々と流され、SNSなどでも広まっている。争い合う2つの勢力が、同じ映像を使って互いを非難することも珍しくない。

 3月には、反体制派の支持者らが自由シリア軍(FSA)の特殊部隊の設立を発表した際、銃を手にした兵士たちの映像をにユーチューブに投稿。ところが6月、ニューヨーク・タイムズがこの映像はインチキだと証明する決定的な証拠を見つけ出した。イギリスの王立武器博物館の専門家が写真を分析した結果、マスクをした兵士たちが手にしている銃は、中国製の「5歳以上の子供」向けおもちゃだったという。

 ニセ映像に惑わされて真実を取り違えれば、罪のない多くの人が犠牲になりかねない。

From GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米雇用者数、3月予想上回る17.8万人増 失業率4

ワールド

中国、馬興瑞・党政治局員を「規律違反」で調査 10

ワールド

ウクライナ軍がロシアの攻勢阻止、前線は良好とゼレン

ワールド

商船三井の船舶がホルムズ海峡を通過、日本関連で初め
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中