最新記事

テクノロジー

「PCはカウンター・カルチャーから生まれた」服部桂の考える、人間を拡張するテクノロジー

2019年12月19日(木)17時30分
Torus(トーラス)by ABEJA

Torus 写真:宮下マキ


社会を大きく変えた情報テクノロジーが普及した時代をジャーナリストとして40年もの間、見つめてきた人がいる。

服部桂(はっとり・かつら)さん。

私たちが普段使うパーソナル・コンピューターが生まれた時代の空気や影響を与えた人々、それらも含めたテクノロジーの進化をどうみているのかを自在に語ってもらった。自著、コラム、訳書を織り交ぜながら紹介する。

服部)私は1951年生まれで、団塊のちょっと後で戦後の若者文化の第一波を経験した世代です。戦後、社会とテクノロジーが劇的に変わる状況のなかで育ってきた、ある意味ラッキーな世代でした。

この時代にメディアやテクノロジーに目覚めるきっかけとなった「事件」がいくつかありました。最初の大きな事件は、地球のまわりを国境も関係なく飛び回る、ソ連が打ち上げた世界初の人工衛星「スプートニク」の打ち上げ(1957年10月4日)です。それは家と学校がすべてだった子どもが、自分の想像をはるかに超える「世界」「地球」「宇宙」という大きな存在の一部であることを意識した瞬間でした。

また東京オリンピックを翌年に控えた1963年11月23日、日米間で初のテレビの衛星中継(当時は宇宙中継と呼ばれていた)の実験が始まった日も衝撃でした。 早朝から長時間、準備のためのテスト用に砂漠の映像が延々と流されていて、画面が切り替わって最初に流れたのが、本来なら中継開始の挨拶をする予定だったケネディ大統領がダラスで撃たれたという一報だったのです。

それまで海外の映像といえば、数カ月遅れで上映されるニュース映画が主だった。ところが、テレビという電子メディアによって、地球の裏の「現在」の情報がリアルタイムに流れたのです。その時間と空間の差が消えたような感覚は、それまでに感じたことのない自分の世界観を覆すような不思議なものでした。

カウンター・カルチャーという思想

私が思春期を過ごした1960年代はベビーブーマーによる「カウンター・カルチャー」(対抗文化)が米西海岸を中心に広がり、旧来の価値観が大きく変わった時代でもありました。


若者はロックとドラッグで親世代の世界に対抗するカウンターカルチャー運動を巻き起こし、「情報は自由になりたがっている」と主張するスチュアート・ブランドが1968年に出した雑誌「ホール・アース・カタログ」が、ドロップアウトしたヒッピーたちの生活を地球規模の意識で目覚めさせる時代のバイブルとなり、この雑誌の最終号に書かれた当時の若者の生きざまを象徴するような 「Stay Hungry, Stay Foolish」という言葉は、スティーブ・ジョブズが2005年にスタンフォード大学の卒業式で、自分の人生を決定づけた言葉として引用することで、世界的に有名になった。(服部桂著『VR原論 人とテクノロジーの新しいリアル』)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中