最新記事

試乗リポート

自動運転でも手を離せないテスラの大いなる矛盾

モデルSに搭載されたオートパイロット機能は夢の無人自動車への懸け橋になれるのか?

2016年1月20日(水)16時00分
ウィル・オリマス(スレート誌記者)

マスクの野心 オランダの工場で欧州向けの出荷チェックを受けるテスラ・モデルS Jasper Juinen-Bloomberg/GETTY IMAGES

 マンハッタンのウエストサイド・ハイウエーは車線の幅が狭く、カーブも多い。それでも私は制限速度いっぱいの時速55マイル(約90キロ)で、テスラの電気自動車「モデルS」を走らせる。けっこう道が混んでいるから、ハンドルを握る手に自然と力が籠もる。

 そこで私は青いボタンを押し、アクセルから足を外し、ハンドルから手を離した。そう、ここから先は自動走行だ。
 
 高速道路を走るのはヒヤヒヤものだが、この車は冷静さを失わない。安全な車間距離を取り、ブレーキとアクセルを巧みに操作して定速走行を維持する。車体側面のセンサーが左右を走る車の動きを監視し、こちらの車線に侵入してきた車をよけたと思った矢先、ちゃんとハンドルを握れと警告してきた。

 そうなのだ。たとえ自動走行中でも、モデルSの運転席では常にハンドルを握っていなければいけないのだった。手を離した途端に警告音が鳴り始め、ダッシュボードに「ハンドルを握ってください」というメッセージが表示される。なぜか。その理由はやがて明らかになった。恐ろしいほど明らかに......。

 車の流れが少しスムーズになったところで、私はオートパイロットと呼ばれる半自動運転モードをまた使ってみた。そして「自動車線変更」の機能を試すため、右折のウインカーを出した。前を走る車が少し速度を落としたタイミングで、モデルSはさっと右の車線に移り......そのまま右へと突き進んで行くではないか。

 このままだと高速道路の右端のコンクリート壁に衝突だ。慌ててハンドルを切り、寸前で難を逃れる。フーッ。

 考えてみれば、ハンドルを切る必要はなかったのだろう。オートパイロットでは路面に引かれたラインを認識して車線を維持するのだが、私が右へ出ようとした辺りにはラインがなく、あるのは壁だけ。だから車は突っ走った。

 助手席にいたテスラの広報担当は、もう少し待てば衝突回避センサーが反応してコースを修正したでしょうと、余裕の表情で言った。ただしソフトウエアが未熟であることも認めた。

 オートパイロット機能は人間に代わるものではないと、テスラが強調するのはこのためだ。目下、グーグルやアウディ、トヨタなどの自動運転車の試験走行が注目を集めているが、最も楽観的な専門家でさえ、実用化は何年か先だと言う。

アップされる不安な映像

 とりわけ慎重なのはグーグルで、完全に安全と証明されるまでは市場に出さないと言う。何しろグーグルのテスト車両にはハンドルもないのだ。

 テスラのイーロン・マスクCEOも、自動運転車の登場は先の話だと考える。ただし技術の熟成を待つよりも、少しずつでも早く試してみたいようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中