最新記事

試乗リポート

自動運転でも手を離せないテスラの大いなる矛盾

モデルSに搭載されたオートパイロット機能は夢の無人自動車への懸け橋になれるのか?

2016年1月20日(水)16時00分
ウィル・オリマス(スレート誌記者)

マスクの野心 オランダの工場で欧州向けの出荷チェックを受けるテスラ・モデルS Jasper Juinen-Bloomberg/GETTY IMAGES

 マンハッタンのウエストサイド・ハイウエーは車線の幅が狭く、カーブも多い。それでも私は制限速度いっぱいの時速55マイル(約90キロ)で、テスラの電気自動車「モデルS」を走らせる。けっこう道が混んでいるから、ハンドルを握る手に自然と力が籠もる。

 そこで私は青いボタンを押し、アクセルから足を外し、ハンドルから手を離した。そう、ここから先は自動走行だ。
 
 高速道路を走るのはヒヤヒヤものだが、この車は冷静さを失わない。安全な車間距離を取り、ブレーキとアクセルを巧みに操作して定速走行を維持する。車体側面のセンサーが左右を走る車の動きを監視し、こちらの車線に侵入してきた車をよけたと思った矢先、ちゃんとハンドルを握れと警告してきた。

 そうなのだ。たとえ自動走行中でも、モデルSの運転席では常にハンドルを握っていなければいけないのだった。手を離した途端に警告音が鳴り始め、ダッシュボードに「ハンドルを握ってください」というメッセージが表示される。なぜか。その理由はやがて明らかになった。恐ろしいほど明らかに......。

 車の流れが少しスムーズになったところで、私はオートパイロットと呼ばれる半自動運転モードをまた使ってみた。そして「自動車線変更」の機能を試すため、右折のウインカーを出した。前を走る車が少し速度を落としたタイミングで、モデルSはさっと右の車線に移り......そのまま右へと突き進んで行くではないか。

 このままだと高速道路の右端のコンクリート壁に衝突だ。慌ててハンドルを切り、寸前で難を逃れる。フーッ。

 考えてみれば、ハンドルを切る必要はなかったのだろう。オートパイロットでは路面に引かれたラインを認識して車線を維持するのだが、私が右へ出ようとした辺りにはラインがなく、あるのは壁だけ。だから車は突っ走った。

 助手席にいたテスラの広報担当は、もう少し待てば衝突回避センサーが反応してコースを修正したでしょうと、余裕の表情で言った。ただしソフトウエアが未熟であることも認めた。

 オートパイロット機能は人間に代わるものではないと、テスラが強調するのはこのためだ。目下、グーグルやアウディ、トヨタなどの自動運転車の試験走行が注目を集めているが、最も楽観的な専門家でさえ、実用化は何年か先だと言う。

アップされる不安な映像

 とりわけ慎重なのはグーグルで、完全に安全と証明されるまでは市場に出さないと言う。何しろグーグルのテスト車両にはハンドルもないのだ。

 テスラのイーロン・マスクCEOも、自動運転車の登場は先の話だと考える。ただし技術の熟成を待つよりも、少しずつでも早く試してみたいようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ドンバス全域割譲を要求、ロシアの主張変わらず=ペス

ワールド

マクロスコープ:住宅コスト高騰、国内消費の重荷に 

ワールド

韓国、年金基金のポートフォリオ見直しへ 為替変動と

ビジネス

エンブラエル、2年以内に年間納入100機目指す=幹
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中