最新記事
メディア

エルモが子供を洗脳している...『セサミストリート』はトランプ政治とテクノロジーに殺される?

Big Bird’s Big Battle

2025年5月23日(金)14時17分
ヘスス・メサ
『セサミストリート』の初期の登場人物とビッグバード(1969年頃)

『セサミストリート』の初期の登場人物とビッグバード(1969年頃) CHILDREN’S TELEVISION WORKSHOPーHULTON ARCHIVE/GETTY IMAGES

<「税金でリベラルの主張を放送するな」──保守派の「偏向放送」攻撃で、老舗番組はいまや文化戦争の戦場に。さらには巨大テック企業の暗い影も忍び寄り>

かつてアメリカの親たちは、子供をテレビの前に座らせることに何のためらいも感じなかった。

『セサミストリート(Sesame Street)』のような番組は何十年もの間、子供たちにとって安全な隠れ家と考えられていた。健全な教育番組で、子供たちはアルファベットや基本的な算数、時には道徳心や子供であることの意味まで学ぶことができた。

Sesame Street & Bluey: Elmo and Cookie Monster Read "What Games Should We Play!"



だが今では、看板キャラクターのエルモでさえ、アメリカの文化戦争や急変するメディアビジネスと無縁ではない。

『セサミストリート』の放送開始は、ニクソン政権時代の1969年。テレビ業界の最長寿番組の1つだ。

制作は非営利団体のセサミワークショップ(Sesame Workshop)。アメリカではPBS(公共テレビ放送網)が何十年も加盟局に配信してきた。PBSはナショナル・パブリック・ラジオ(NPR)と共に米公共放送公社の資金援助を受けている。

米連邦政府が直接支出する『セサミストリート』向けの補助金は年間500万ドル前後。『セサミストリート』の海外版は米国際開発庁(USAID)の資金援助を受け、欧米への好感度を上げる効果的ツールと見なされてきた。

USAIDと言えば、ドナルド・トランプ大統領が3月初旬の議会演説で予算の無駄遣いの典型として名指しした機関だ。

『セサミストリート』と政府の深いつながりは、3月下旬の下院小委員会の公聴会でも問題になった。共和党の議員たちはPBSとNPRの経営陣を呼び付け、公的資金で運営される機関が納税者の負担でリベラル派のイデオロギーを宣伝していると批判した。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EUの炭素国境調整措置、自動車部品や冷蔵庫などに拡

ビジネス

EU、自動車業界の圧力でエンジン車禁止を緩和へ

ワールド

中国、EU産豚肉関税を引き下げ 1年半の調査期間経

ビジネス

英失業率、8─10月は5.1%へ上昇 賃金の伸び鈍
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 9
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 10
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中