最新記事
スキャンダル

天才・大谷翔平の足を引っ張った、ダメダメ過ぎる「無能の専門家」の面々

Ohtani’s Betrayed Trust

2024年4月15日(月)14時30分
アレックス・カーシュナー(スポーツライター)
水原一平 大谷翔平

水原(左)はほぼ常に大谷にぴったり寄り添ってきた(2023年12月) KIRBY LEEーUSA TODAY SPORTSーREUTERS

<「友人」を装ったあくどい元通訳による24億円窃盗事件で明らかになったのは、「天才」を取り巻く専門家たちが全員「凡才」だったこと>

渦中の人は毅然としていた。

MLB(米大リーグ)ロサンゼルス・ドジャースの大谷翔平は、自分の銀行口座から違法なスポーツ賭博のブックメーカー(賭け屋)に巨額の資金が送られていた問題で、3月25日に会見を開き、自分の口で状況を説明した。

それまでは、大谷の側近も球団も矛盾する説明をしていたために、騒動は日米のメディアを巻き込んで、雪だるま式に大きくなっていった。

だが、大谷の説明はシンプルだった。賭博で莫大な負債を抱え込んだ元通訳の水原一平が大谷の知らないところで賭け屋に送金していたこと、つじつまを合わせるために周囲に嘘をついていたことなどだ。

だが、4月11日に水原を訴追した米連邦地検の説明は、はるかに悪質な事件を物語っていた。

まず、水原が大谷の口座から勝手に引き出していた金額は、当初よりもずっと多い1600万ドル(約24億5000万円)以上だった。そんな金額の窃盗に倫理的な方法などあるはずもないが、水原のやり口は予想以上にあくどかったようだ。

水原は電話で大谷に成り済まして、大谷の口座からの送金を許可していたほか、銀行からの取引通知やセキュリティーアラートが自分の電話やメールアドレスに送られてくるように細工していた。

そんなことが可能だったのは、水原の特殊な立場のおかげだ。彼は大谷の通訳だっただけでなく、仕事でもプライベートでも距離の近い友人であり、日本語でコミュニケーションを取る大谷と、英語で仕事をする銀行や資金アドバイザーとの仲介者でもあった。

つまり大谷は、これまでの報道よりもずっと重大かつ多面的な被害者だったわけだ。彼の唯一の過ちは、自分をペテンにかけた通訳や、混乱に拍車をかけた広報担当者など、間違った人間をプロとして雇い、信頼し、たんまり報酬を払っていたことだ。

とんでもない「二枚舌」

大谷は、自分の会計チームが資産をきちんと監視していると信じていた。だが、二枚舌ならぬ2カ国語を操る通訳を通したために、おかしなことになった。

訴追状に添付された起訴状案によると、水原は最初から大谷の銀行口座に関わっていた。2018年、アメリカに渡ったばかりの大谷に付き添ってアリゾナ州の銀行に行き、そこで野球選手としての報酬が入る口座を開設させたのだ。

だが水原は、MLBにおける大谷の代理人であるネズ・バレロに口座情報を教えなかった。大谷が秘密にしたがっていて、会計チームにも監視されたくないと言っていると説明したのだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主

ビジネス

米2月の貿易赤字、4.9%増加 輸出過去最高も輸入

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

米国株式市場・序盤=急反落、ダウ650ドル安 イラ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中