最新記事

環境

ピカソ作品も炭素排出ゼロへ　温暖化対策に目覚めたアート界｢美術館は公共組織､有害ではいけない｣

2022年6月20日（月）10時41分
オスロの国立美術館に展示されたムンクの作品

新型コロナウイルスの大流行でフランス最大級の美術館が軒並み休館となった2020年、展覧会の企画や運営にあたるキュレーターたちは、今後の方針についてじっくりと考えるまたとない機会を与えられた。写真はオスロの国立美術館に展示されたムンクの作品。3日撮影。提供写真（2022年　ロイター／Nasjonalmuseet）

「パンデミックが過ぎた後、私たちはどんな世界を生きたいのか」――。新型コロナウイルスの大流行でフランス最大級の美術館が軒並み休館となった2020年、展覧会の企画や運営にあたるキュレーターたちは、今後の方針についてじっくりと考えるまたとない機会を与えられた。

パンデミックは「環境対策を強化するチャンスだ」。パリの著名美術館ポンピドゥ・センターのディレクター、ジュリー・ナルベイ氏は、自身のチームがビデオ会議を重ねてこうした結論に至ったと語る。

ポンピドゥは欧州最多の近代美術作品を収蔵しており、「近代世界の大きな問題に取り組むことは、私たちのDNAにすり込まれている」という。

美術館はコロナ禍を機に、展覧会に伴う温室効果ガス排出の削減に取り組み始めている。セット設営に使う資材のリサイクルや、展覧会の期間長期化、海外からの美術作品の借り入れを減らすことなどだ。

こうした措置は温室効果ガスだけでなくコストの削減にもつながり、美術館にとって一石二鳥と言える。

国際博物館会議（ICOM）によると、パンデミック対策の制限措置で打撃を受けた美術界にとって、コスト削減は欠かせない。化石燃料企業の協賛を得て展覧会が開催されることへの批判をかわす上でも役立つ。

米非政府組織（NGO）、環境・文化パートナーズのサラ・サットン代表によると、美術界はこれまで温室効果ガス対策で他の産業に遅れを取ってきた。「幸い、この世界もついに自分たちが出遅れたことに気付きつつある。つまり、こうした変革がようやく大きな関心を集めている」とサットン氏は語った。

欧米の美術館では過去数年間、二酸化炭素（CO2）計測器の導入や、環境対策に関するコンサルタントや監査の起用など、いくつかの対策が始動した。

サットン氏によると、長年の間、美術館は気候変動への影響が小さ過ぎて対策を打つに値しないという認識が持たれていた。美術ディレクターは気候変動問題を政治と同一視し、資金調達に悪影響が出るのではないかと恐れてきたという。

近場で作品を調達

パリはルーブル美術館、オルセー美術館、ポンピドゥ・センターと、来館者数世界トップクラスの美術館3つを擁する。平年であれば海外からの客を中心に年間数百万人が訪れ、多大な温室効果ガスを生み出す。

海外から飛行機に乗って客が訪れるのを減らすために、美術館にできることはほとんどない。しかしアンディ・ウォーホルやピカソの作品を運ぶための航空便を減らすことは可能だと、EDHECビジネス・スクール（仏リール）のGuergana Guintchevaマーケティング教授は話す。

「1つ1つの作品が空を往復する。そしてキュレーターは出張で少なくとも2往復する」という。

次のページ相乘り輸送でコストと温室効果ガスを削減
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

コンゴ・ルワンダ、米仲介の和平協定に調印　鉱物巡る
2025.12.05

ビジネス

ＩＭＦ、日本の財政措置を評価　財政赤字への影響は限
2025.12.05

ワールド

プーチン氏が元スパイ暗殺作戦承認、英の調査委が結論
2025.12.05

ワールド

プーチン氏、インドを国賓訪問　モディ氏と貿易やエネ
2025.12.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本時代劇の挑戦
特集：日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号（12/ 2発売）

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％しか生き残れなかった
  • 2
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させられる「イスラエルの良心」と「世界で最も倫理的な軍隊」への憂い
  • 3
    高市首相「台湾有事」発言の重大さを分かってほしい
  • 4
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 5
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 6
    「ロシアは欧州との戦いに備えている」――プーチン発…
  • 7
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 8
    見えないと思った？ ウィリアム皇太子夫妻、「車内の…
  • 9
    【トランプ和平案】プーチンに「免罪符」、ウクライ…
  • 10
    【クイズ】日本で2番目に「ホタテの漁獲量」が多い県…
  • 1
    7歳の息子に何が？ 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき？」と母親がネットで相談
  • 2
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体を東大教授が解明？　「人類が見るのは初めて」
  • 3
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％しか生き残れなかった
  • 4
    128人死亡、200人以上行方不明...香港最悪の火災現場…
  • 5
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 6
    【銘柄】関電工、きんでんが上昇トレンド一直線...業…
  • 7
    【クイズ】世界遺産が「最も多い国」はどこ？
  • 8
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 9
    日本酒の蔵元として初の快挙...スコッチの改革に寄与…
  • 10
    【クイズ】17年連続でトップ...世界で1番「平和な国…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 6
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 7
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中