最新記事
教育

「YouTubeで調べてもいいのでしょうか?」...池上彰が説く、デジタル時代に子供に「教養」を身につけさせる方法とは

2023年7月18日(火)17時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
iPad, YouTube

Thais Ceneviva-shutterstock

<3歳児の半分以上がインターネットを利用し、知りたいことはYouTubeでチェックする現代っ子たち。動画サイトで教養は本当に身につくのか!? >

長い人生を幸せに生きるために、子どもたちにぜひ身につけてほしいものが「教養」であると、ジャーナリストの池上彰氏は言う。

しかし、多くの情報が一瞬で手に入るデジタル時代における教養とは何か? そもそも YouTubeやインターネットで得た知識は教養と言えるのか? 『池上彰のこれからの小学生に必要な教養』(主婦の友社)の著者である、池上氏が語った。

◇ ◇ ◇

 
 
 
 

3歳時点で50%以上がインターネットを利用しているという現実

暮らしの中のデジタル化は加速度的に進んでいて、子どもの世界も例外ではありません。デジタルデバイスに接したことのない子どもは、もはや絶滅危惧種と言えるでしょう。

令和2年に内閣府が発表した調査によれば、3歳で50%以上、小学生では90%近くがインターネットを利用しています。そして中学入学前後には、自分専用のスマートフォンを持つ子どもが多数派になります(*1)。 

最近は大学入試についても、ChatGPTといった生成AIを利用した出願の影響などが懸念されています。

生まれた時から家にパソコンや携帯電話、スマートフォンがあったデジタルネイティブの子どもたちは、情報の集め方も親世代とは隔世の感があります。

何かを知りたい時、まず向かうのは本ではなくインターネットです。中でも、YouTubeなどの動画サイトやTwitterやInstagramなどのSNSで調べ物をする子どもが急増しています。

図書館にこもって資料集めをしていた親世代の中には、これがどうにも受け入れがたいという人もいるようです。YouTubeでお手軽に調べたことは、きちんとした知識なのだろうか、と不安になるわけです。

私の経験では、その不安は正しいのです。しかし、現代の子どもたちを動画サイトから遠ざけておくのが非現実的なのもまた、まぎれもない事実です。

(*1)令和元年度 青少年のインターネット利用環境実態調査

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴 「入試の人種考慮巡る捜

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の

ワールド

ウクライナ、中国外相に招待申し入れ ロとの戦闘終結

ワールド

トランプ氏、ゼレンスキー氏に行動要求 和平機会逃す
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中