最新記事
米自動車

もう車が買えなくなったアメリカ人──年収10万ドルの壁

Americans can no longer afford their cars

2024年1月16日(火)16時35分
ジュリア・カルボナーロ
カリフォルニアのフォード・ディーラー

古き良き時代──星条旗を立てたトラックがズラリ(2009年、カリフォルニアのフォード・ディーラーで) REUTERS/Mike Blake

<アメリカンライフの象徴だった車だが、富裕層に引っ張られて価格が高騰したばかりでなく、そもそも「高級でない車」が市場から消えた。もはや人口の8割が車に手が届かない状況だ>

車を所有することは昔から、アメリカ式ライフスタイルの象徴で、車は必要なだけでなく、自由や自立、そして時には抵抗のシンボルとなってきた。だが2024年には、アメリカと車の蜜月関係が終わるかもしれない。多くのアメリカ人が車を買えなくなっているからだ。

新型コロナウイルスのパンデミックの影響で、生活費は全体的に高騰しており、車にかかる諸費用や自動車保険、修理費用なども上がっている。

パンデミック中、自動車業界はサプライチェーンの混乱や半導体不足などの問題に見舞われ、新車価格も中古車価格も史上最高にまで高騰した。車の購入をサポートするAIアプリ「CoPilot」のデータによれば、2020年以降、新車価格は30%、中古車価格は38%高騰している。


物価上昇率が減速した2023年には、新車価格はわずか1%の上昇で平均5万364ドル、中古車価格は2%下落して平均3万1030ドルになった。

それでも多くのアメリカ人にとって、車がきわめて高価なものである現状は変わらない。CoPilotによれば、現在販売されている車で価格が3万ドルを下回るのは、全体のわずか10%。中古車市場でも、2万ドルを下回るものは全体の28%にすぎない。

車を買うのに必要な年収は10万ドル

金融関連ニュースサイト「MarketWatch(マーケットウォッチ)」の2023年10月のリポートによれば、アメリカ人が車を買うのに必要な年収は最低で10万ドルだ。

これを国際調査のデータに照らせば、アメリカの世帯の60%が「新車を買えない」状態にある。世帯ではなく個人ベースで見ると状況はもっと悪い。全体の82%が、年収10万ドルに満たないのだ。

CoPilotのパット・ライアンCEO(最高経営責任者)は本誌に対して、「とりわけ家計が苦しい消費者にとって、2023年は車を購入するのがきわめて困難な年だったことは確かだ」と語った。

「経済的に余裕のある人々がけん引する形で春には自動車価格が高騰し、それが完全に元の水準には戻らなかった。ほとんどのブランドや車種で、価格は年初以来ほとんど変化がなく、複数回にわたって利上げがあったことも考慮に入れると、車を購入する人々にとってお得な取引はあまりなかったと言えるだろう」

自動車情報サイト「エドマンズ」のアナリストであるジョセフ・ユンは本誌に対して、「平たく言えば、車が以前よりも高くなっているということだ」と述べ、さらにこう指摘した。「2019年11月には、新車の平均取引価格は3万8500ドルだったが、2023年11月にはこれが4万7939ドルに跳ね上がっている」

SDGs
2100年には「寿司」がなくなる?...斎藤佑樹×佐座槙苗と学ぶ「サステナビリティ」 スポーツ界にも危機が迫る!?
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:トランプ氏と有力議員対立、MAGA派に亀

ワールド

新潟県知事、柏崎刈羽原発の再稼働を条件付きで容認 

ビジネス

独総合PMI、11月速報値は52.1 2カ月ぶり低

ワールド

EU、域内貿易でトランプ関税に対応可能=ラガルドE
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか? 空母3隻体…
  • 5
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 9
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 10
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中