ChatGPTなどAIがアメリカの景気後退を阻止？ 熱い期待とリスク

最近の人工知能（AI）技術の発達は目覚ましい。REUTERS/Dado Ruvic/Illustration

最近の人工知能（AI）技術の発達は目覚ましい。これが今後、企業の生産性を向上させるとの楽観的な観測を強めるとともに、米国株の大きな追い風にもなっている。

株価をけん引する5社

今年に入ってから9％上昇したS＆P総合500種をけん引しているのは、ごく一握りの超大型株だ。それらは対話型AI「チャットGPT」の人気をきっかけとしたAIブームの中心に位置する。

データトレック・リサーチの共同創設者ジェシカ・レーブ氏は、S＆P総合500種の年初来リターンをもたらしてきたのは、マイクロソフトとグーグル親会社アルファベット、エヌビディア、アップル、メタ・プラットフォームズの5社で、これらの株価上昇の25─50％前後はAIを巡る熱狂に起因するとの見方を示した。

ソシエテ・ジェネラル（ソジェン）が最近、運用資産総額が年初来で約40％増えたAI関連上場投資信託（ETF）が幅広く所有する20銘柄に焦点を当てて分析した結果でも、これらの銘柄を除外すれば、S＆P総合500種は年初来でマイナスに転じることが分かった。

ソジェンの米国株戦略責任者マニシュ・カブラ氏は「最も力強いリターンを獲得しているのは、AIに引っ張られた銘柄だ。恒常的なテーマとして、これが魅力的なのは間違いない」と語った。

急速なAI開発を目の当たりにしたアナリストが期待を膨らませているのは、新たな収入機会の到来や生産性改善が企業に大きな利益をもたらす可能性だ。

ゴールドマン・サックスのストラテジストチームは、生成AIが生産性を押し上げ、結果的にS＆P総合500種構成企業の利益率は向こう10年間で4ポイント前後高まってもおかしくない、との試算を明らかにした。

実際、米株式市場は連邦債務上限引き上げ問題や米国債のデフォルト（債務不履行）リスク、米連邦準備理事会（FRB）の利上げに伴って景気後退（リセッション）に陥る恐れといったさまざまな逆風にさらされており、AIに対する楽観論に何とか支えられていると構図になっている。