インフレでしぼむチョコレート需要 メーカーは｢シュリンクフレーション｣で対応

生活費の上昇にあえぐ欧米の消費者がチョコレートへの支出を削っていることが、最新のデータやメーカー大手幹部への取材で明らかになった。写真はブリュッセルで2019年4月、ヴィタメールのチョコレート・ワークショップで撮影（2022年　ロイター／Yves Herman）

生活費の上昇にあえぐ欧米の消費者がチョコレートへの支出を削っていることが、最新のデータやメーカー大手幹部への取材で明らかになった。

米チョコレート大手ハーシーの投資家広報（IR）担当バイスプレジデント、メリッサ・プール氏はロイターの取材に対し、過去数カ月間で米国のチョコレート価格は「1桁台後半から2桁台前半」の上昇を示した一方、数量ベースの販売は2―3％減少したと明かした。

ハーシーは以前から需要が減速すると予想していたが、足もとで販売が落ち込むまでは「消費者はほとんど消費を減らしていなかった」という。

小売店のPB商品が販売増やす

新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）終盤、他の多くの消費財と同じくチョコレート販売は増加し、特に米国でその傾向が顕著だった。景気刺激策に伴う政府からの給付に支えられたほか、まとめ買いなど「出無精のライフスタイル」が定着したことが背景にあった。

しかし、ここに来て一部消費者の行動に変化が見られるという。例えば店舗で何パックも入った商品を買うのではなく、ばら売りのキャンディーバーを選ぶといった変化だ。

市場調査会社IRIの調べでは、6月12日までの13週間に米国のチョコレート販売は数量ベースで前年同期比1.5％減少した。この間、価格は8.2％も上昇している。

IRIのプリンシパル、ダニエル・サドラー氏は「チョコレート消費は価格に敏感になっていくだろう。消費者は今後もチョコレートを買うが、より小さいサイズで我慢するようになる。販売数量が減っているのはそのためだ」と語った。

IRIのデータでは、有名メーカーの商品よりも安い、小売店のプライベートブランドのチョコレートの販売数量が過去半年間に8％増加したことも分かった。

コンサルティング会社マッキンゼーの調査では、英国の消費者の40％は5月半ばまでの4─6週間で、以前より安い菓子類に移行した。