最新記事

自動車

液晶テレビ、スマホの次はEVか 韓国EVが欧州で急速にシェアを広げる理由

2022年3月10日(木)18時31分
さかい もとみ(ジャーナリスト) *PRESIDENT Onlineからの転載

昨年末のクリスマス前は、EVといえばテスラ車が圧倒的で、1分に1台以上は通りかかるという状況だった。ところが2月中旬時点では、テスラよりはやや少ない割合で新車でピカピカな韓国EVが混じるようになった。目下のところKiaのEVモデルが多いが、発売されたばかりの「IONIQ 5」もよく見かけ、着実に韓国EVのマーケットシェアが伸びていることが分かる。

以前は「環境車といえばプリウス」だったが......

一方で、環境に優しくないとされるガソリン車やディーゼル車の市場シェアは目に見える形で減少している。英国では2030年、EUでも35年には化石燃料で走るクルマの新車販売が打ち止めになると決まっている。欧州全体でも脱炭素の動きは着々と進んでいる背景もあって、EVへの買い替え組が増えるのは無理もない(もっとも、欧州が原子力発電由来の電力を「環境にやさしいもの」と定義づけたことに問題を感じなくもないが)。

気になる充電施設だが、これまでに「足りなくて困る」という状況は起きていないと見ている。街の随所に設けられた高速充電スペースはいつも空いているし、ついには石油元売り大手のBPが、ガソリンスタンドの空きスペースを使って充電施設を設けるほどになっている。バッテリーの性能が上がり、航続距離が大幅に伸びていることも追い風となっている。

欧州では2000年代の後半以降、テスラの登場まで、「環境車といえば、トヨタのプリウス」という認識が一般的だった。その後、コンパクトカーの「ヤリス」が広まり、ハイブリッド車(HEV)が大きく市民権を得た。ヤリスは2021年の「ヨーロッパ・カー・オブ・ザ・イヤー」を受賞、高電圧(144V)のリチウムイオン電池(LIB)を搭載する本格的なHEVでもあることから、しっかりと顧客層をつかんだかに見えた。

消費者の「欲しいタイミング」を逃した日本メーカー

ところが、欧州市場で日本製環境車のシェアを脅かす2つの大きな動きが生まれた。

ひとつは、テスラの普及で消費者が「EVに大きく移行するムーブメント」が起きたタイミングで日本製EVの新型モデルが市場に存在しなかったことだ。せっかく、トヨタがHEVで欧州市場に確固たる地位を築いたにもかかわらず、EV需要に応えられるだけのモデルを用意できていなかった。そこへ、圧倒的な安さで売り込む韓国製EVが登場、日本製に流れそうな需要を一気にかっさらってしまう事態が起きた。

もう一つは、簡易的な機構を持ったマイルド・ハイブリッド車(mHEV)が、欧州で一気に普及したことだ。ブレーキ時の回生エネルギーをバッテリーに蓄え、その電力を必要に応じてモーターを回し、エンジンをアシストするという仕組みを持つ。これにより、信号待ち時のアイドリングを防げる、加速性能が増すといったメリットが生まれる。しかもLIBにかかる電圧を許容接触電圧である50Vより低い48Vにとどめた。

感電防止にかかる機構を簡略化したことで車体価格が下がった。この分野で、欧州の既存メーカーがさまざまなモデルを出したことで、相対的にプリウスなどの日本製HEVのシェアが削られたというわけだ。韓国のヒョンデやKiaもmHEVを積極的に投入、欧州ユーザーの選択肢を増やしている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

反体制派ナワリヌイ氏は「毒殺」、欧州5カ国声明 ロ

ワールド

米国は「欧州の子」、ルビオ国務長官がミュンヘン会議

ワールド

EXCLUSIVE-米軍、数週間の対イラン作戦に備

ワールド

アングル:インド進出を加速する英大学、移民抑制受け
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中