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米農家、土壌の健康を回復し炭素を吸収する｢カバークロップ｣に着目

2022年1月10日（月）10時33分
オハイオ州プレーンシティーの農地

米イリノイ州で農家を営むジャック・マコーミックさんは昨秋、農閑期の作物として大麦とラディッシュを350エーカーに植えた。写真はオハイオ州プレーンシティーで2021年5月撮影（2022年　ロイター/Dave Gruenbaum）

米イリノイ州で農家を営むジャック・マコーミックさんは昨秋、農閑期の作物として大麦とラディッシュを350エーカー（約142ヘクタール）に植えた。だが収穫するつもりはない。春になれば除草剤で枯らした上で、同じ土壌に大豆を植える予定だ。

この大麦とラディッシュは食用には使われないが、植えれば独医薬品・農業大手バイエルがマコーミックさんに報酬を支払ってくれる。排出された温室効果ガスを吸収する「カバークロップ（作物）」として、バイエルに「カーボン・オフセット・クレジット」をもたらすからだ。

カバークロップを植える目的は、土壌の回復や土地の浸食緩和に加え、光合成を通じて大気から炭素を吸収することにある。炭素は、土壌内に残された根などの部分に貯留される。貯留量は「クレジット」として数値化され、企業は他の活動で排出した炭素をクレジットによって相殺することができる。

農業はこうして気候変動に適応しようとしている。農家はもはや、食用や飼料用に作物を売って収入を得るだけではなく、炭素排出を抑えるカバークロップを植えて対価を受け取ることもできるのだ。

米国ではカバークロップを植える農家が次第に増えている。その種類はライ麦やオート麦、野菜、ラディッシュまでさまざま。一部はバイオ燃料や飼料に転用されるが、大半は土壌内で朽ちた方が高い価値を生み出すため、収穫しない。

カバークロップは再生農業の柱であり、環境専門家はおおむね、伝統農業よりも進化したものとして好意的に受け止めている。再生農業のアプローチは、輪作、家畜の放牧、化学物質投入量の削減などを通じて土壌の健康を回復し、炭素排出を抑制するというものだ。

ミズーリ大学再生農業センターのロブ・マイヤーズ代表は、カバークロップの作付面積が2021年に最大2200万エーカーに拡大したと推計している。米農務省の直近データによると2017年は1540万エーカーで、43％も増えている。

マイヤーズ氏は、2030年までには年間の作付面積が4000万─5000万エーカーに達すると予想する。

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