最新記事

エネルギー

世界情勢と経済の今が分かる、教養としての「エネルギー」が学べる3冊

2021年11月30日（火）18時15分
flier編集部
エネルギー

William_Potter-iStock

＜世界の政治だけでなく、経済、さらには家計にまで大きく影響するエネルギーと気候変動を理解するためにflier編集部がイチオシする3冊＞

数多くの本を紹介し、またその内容を要約するサービスを展開している「flier」の編集部がオススメする「要約の達人が選ぶ、今月の編集部イチオシ！」コーナー。11月は「エネルギー・気候変動」に焦点を当てた3冊を紹介する（この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）。

◇　◇　◇

今回ピックアップしたのは、年々関心が高まっているエネルギー・気候変動に関連したテーマの書籍です。

石油などのエネルギー資源に乏しい日本は、地球温暖化対策を背景に、化石燃料への依存率を低減させていく一方、再生可能エネルギーの導入を加速させていく姿勢を鮮明にしました。しかし世界を見ると、欧州を中心により思い切った方向へ舵を切っている国もあり、日本は諸外国の情勢と資源小国という国内事情を両にらみしながらの、難しいかじ取りを迫られています。

ビジネスはもちろん、食料品やガソリンの値上がりといった身近な変化とも深く関係するエネルギーのダイナミズムについて、3冊を通じて感じ取っていただければ幸いです。

ゼロからわかるカーボンニュートラル

211127fl_edi02.jpg

『超入門カーボンニュートラル』
　著者：夫馬賢治
　出版社：講談社
　flierで要約を読む

まずご紹介するのは地球温暖化問題の理解を助ける『超入門カーボンニュートラル』です。11月にCOP26(第26回気候変動枠組条約締約国会議)が英国で開かれ、話題となったのは記憶に新しいところですね。本書は、その会議場の内外で、陰に陽にうかがえた各国の思惑、背景を知るのに適した一冊です。

著書はサステナビリティ経営・ESG投資コンサルティング会社を2013年に創業し、代表を務める夫馬賢治氏。超入門と題した本書は、「カーボンニュートラルとは何か?」「温室効果ガスとは」といった初歩的なことからかみ砕いて説明されており、予備知識ゼロからでも読み始められます。しかしながら、地球温暖化をめぐる昨今の世界的な危機の問題点を、鋭く深く突いています。

「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」という世界の科学者グループによる分析を通じ、温室効果ガス排出が地球温暖化の原因である確率は年々上がっている実情を紹介しつつ、私たちがとるべき対策として、気候変動を抑える「気候変動緩和」と、気候変動に耐えられる社会を作る「気候変動適応」の2つを挙げています。加えて、カーボンニュートラルを2050年に実現した世界の電源構成モデルなどを、国内外のシナリオを通じて示しており、現状分析から提言まで、幅広く扱っています。

カーボンニュートラルの達成には、再生可能エネルギーの推進が不可欠な一方、石炭などによる火力発電の割合はゼロに近づいていくと示す本書。併せて、電気自動車(EV)や燃料電池自動車(FCV)の普及が効果的とも指摘しています。

こうした温暖化対策の現状や未来に関する理解を通じ、日本の課題や発揮できる強みがきっと見えてくるはずです。

【関連記事】
中国が先頭に立つ、再生可能エネルギー経済の新秩序
再生可能エネばかりを重視したヨーロッパがはまったエネルギー危機

次のページ石油を通じて世界が見える
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念＝イタリ
2026.04.02

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務　爆破
2026.04.02

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ　雇用削減見込む
2026.04.02

ビジネス

テスラの中国製ＥＶ販売、2四半期連続増　3月単月も
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中