最新記事

経営

グローバルなTV会議を成功させる6つの方法

所在地もバラバラの多国籍社員を集めた「グローバルチーム」をうまく機能させるには「信頼」が必要だ

2016年1月8日(金)20時05分
リズ・メロン ※編集・企画:情報工場

時代のニーズ 今では巨大なグローバル企業ならずとも、海外に支社や現地法人を置き、国境と時差を越えたやり取りをしながらビジネスを行っている会社は多いはずだ Askold Romanov- iStockphoto.com

 文化や科学技術が進歩しても、人間の基本は変わらない。自分と似ている人と一緒にいたほうが楽しい。だから、自ずと世界観を共有する気の合う者どうしが群れることになる。また、実際に会ってみなければ相手を信頼できるかどうかを判断できないと、多くの人が考えている。

 これは、国籍の異なるメンバーからなる「グローバルチーム」の運営にとってきわめて大きな障害になる。なぜなら、チームワークの重要な基盤の1つは「信頼」にほかならないからだ。

 多様性はイノベーションを生み出し、集団的知性を高めるのに役立つ。ただし、私たちが多様性を尊重し、その恩恵を享受できるようになるまでには時間がかかる。自分と似ていない人々との協働に慣れるまでに、対面でのコミュニケーションがある程度必要なのだ。ところが、グローバルチームではメンバーが世界中に散らばっているため、それができない。テレビ会議システムの技術がいかに進歩しても、メンバー同士が互いの目を見て信頼できる相手かどうかを確かめることは不可能だ。

 では、どうすればいいのか。以下は、グローバルチームを機能させるためのアドバイスだ。

(1)チームをスリムにしておく

 グローバルチームは、放っておくとどんどん人数が増えていく。たとえば、テレビ会議によるチームミーティングで、遠隔地のメンバーから何かを依頼されたとする。でもその趣旨がどうも飲み込めない。そこで、"こちら側"にいる誰かに相談してみる。そして、次のミーティングには、その相談した相手にも参加してもらう。その場でサポートしてもらえるので安心だからだ。

 ところが次第に、"こちら側"の2人は、"向こう側"とつながっていないときに「英語のアクセントがおかしいよね」などと陰口を叩くようになる。そうなると、"向こう側"にいるメンバーとの心理的な距離は離れていく一方だ。

 世界中のメンバーが、同じようにサポート役を加えていったらどうなるだろう。チームの人数が倍になる。チームミーティングを開くことすら困難になり、責任の所在があいまいになる。チームのメンバーは5人から9人ぐらいにとどめておくべきだろう。

(2)時差を最小限にとどめる

 グローバルチームのミーティングをメンバー全員が都合のよい時間に開くのは至難の技だ。そこで、時差8時間以内の、時差が大きくなりすぎないメンバーのみを集めるのも一手だ。

 どうしてもフランス人とオーストラリア人を同じチームに入れなくてはならないときには、ミーティングの時刻を日によって変えるなど、負担が平等になるようにするべき。どちらかがいつも早朝に起きたり、夜更かししなければならないといった状況は避けよう。

(3)お互いのことをよく知る

 グローバルチームを有効なものにするためには、意識的にお互いを知るための時間をつくるべきだ。毎回のミーティングに、近況報告や誕生日や昇進のお祝いなどの時間を取り入れたらどうだろう。あるいはその時間を使って日常生活の中での残念なできごとについて話し、その気持ちを皆で共有してもよい。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米総合PMI、12月は半年ぶりの低水準 新規受注が

ワールド

バンス副大統領、激戦州で政策アピール 中間選挙控え

ワールド

欧州評議会、ウクライナ損害賠償へ新組織 創設案に3

ビジネス

米雇用、11月予想上回る+6.4万人 失業率は4年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を変えた校長は「教員免許なし」県庁職員
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「住民が消えた...」LA国際空港に隠された「幽霊都市…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【人手不足の真相】データが示す「女性・高齢者の労…
  • 8
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「日本中が人手不足」のウソ...産業界が人口減少を乗…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中