座りっ放し勤務が寿命を縮める

　座って仕事をする習慣に「立ち向かう」ためには、企業文化を変える必要がありそうだ。立ち机を採用するだけでなく、経営者自ら重要会議で椅子を撤廃する覚悟が必要かもしれない。

　既に立ち机を使っている場合でも、１日何時間立てばいいのか多くの人が分かっていないと、バックリーは指摘する。その上、同じ場所に長時間立ちっ放しでいるのは苦痛で疲れるし、生産性も低下する。究極的には、立つ時間と座る時間を半々にすることが指標になるという。

生産性の向上にも効果

　立つことはビジネスパーソン本人の健康に影響するだけではない。従業員の医療費を削減し、企業の医療保険料負担を軽減することにもつながる。

　米厚生省が職場での健康維持プログラムの影響を調査したところ、立ち机の使用や体を動かすなどの項目が含まれるプログラムを導入した場合、従業員の医療費を削減できたと60％の経営者が回答。約80％は従業員の欠勤が減ったり、生産性が向上したりするなどの成果が見られたという。

　これまでに「立ち文化」を採用した米企業には、ジョンソン・エンド・ジョンソンやシェブロン、マイクロソフトなどがある。
仕事はじっと座って集中してこなすもの──そんな常識を打ち破るために、そろそろ立ち上がる時かもしれない。

[2015年6月30日号掲載]