最新記事

ネット

ピンナップＳＮＳ「ピンタレスト」が大人気

ネットを見ていて気に入った写真をクリップしておくだけのシンプルさが大ウケ

2012年4月4日（水）13時24分
ダニエル・ライオンズ（テクノロジー担当）

整理も簡単　「作ってみたい料理」や「旅行て行きたい場所」など自由自在

　ＳＮＳとテレビの大きな違いは？　テレビはソファに座って画面を眺めるだけだが、ＳＮＳのユーザーはコンテンツの作り手になれる。つまりフェイスブックやツイッターやグーグルプラスでは、誰でもエンターテイナーに変身できる。

　実際、最近登場したサイトを見ているとテレビ番組を見ているような気分になる。こうしたサイトを設計するのは大してカネが掛からない。その代わり大半は商売にならなくて苦労する。だが、中には爆発的な人気を集めるサイトもある。
　
　いい例が、10年にスタートした「ピンタレスト」だろう。昨年７月の訪問者数１００万人に対して、今年１月は１２００万人、２月は２０００万人と、人気が急上昇している。いったいどんなＳＮＳなのか。

　基本的なアイデアは、ネットサーフィンをしているうちに気に入った写真があったらクリップしておこう、というシンプルなもの。パソコンのブラウザに「ピン・イット（クリップしておく）」というボタンをインストールして、面白い写真を見掛けたときにクリックすれば、ピンタレストの自分のページにクリップできる。

　クリップしておく場所は「ピンボード」と呼ばれ、「作ってみたい料理」とか「次の旅行で行きたい場所」のようにテーマ別に素材を整理できる。動画やテキストでもいい。他人のピンボードを見るのも楽しいから、一度アクセスするとあっという間に時間が過ぎてしまう。

　実際、今年１月に平均的なユーザーがピンタレストで費やした時間は１時間29分と、ＳＮＳの中でもトップクラスだ。「一時的なブームじゃない」と、調査会社コムスコアのアナリスト、アンドルー・リップスマンは言う。「ユーザーはとてつもなく長い時間を費やしている」

　ピンタレストの収入源は、ユーザーが通販サイトの写真をピンボードに貼り付け、他のユーザーがその写真を経由してその通販サイトで買い物をしたときに入るキックバック。ビジネスとしてはやや頼りない。

　だがピンタレストに夢中なのは特に女性（ユーザーの９割以上が女性ともいわれる）だ。そして女性はショッピングが大好き。多くのユーザーは既にピンタレストをショッピングツールとして利用しているともいわれる。今後の業績拡大にも期待が持てそうだ。

[2012年3月14日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

仏、パリ近郊でのイスラム教徒の集会禁止　治安上のリ
2026.04.03

ワールド

ホルムズ開放巡り約40カ国がオンライン会合、英国主
2026.04.03

ワールド

トランプ氏、輸入医薬品に関税100％の大統領令に署
2026.04.03

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ・銅の派生製品への関税引き下げ
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中