最新記事

新興国

BRICs時代はこれからが本番

世界経済危機もチャンスに変えて成長する新興国はますます大きな存在になる──BRICsの名付け親が2010年を展望

2010年1月26日(火)16時08分
ジム・オニール(ゴールドマン・サックス チーフエコノミスト)

 今後の世界経済で新たに力強い役割を果たすのはブラジル、ロシア、インド、中国だ──われわれがゴールドマン・サックスでそう予測し、この国々にBRICsと命名したのは8年以上前のこと。だがそれ以降、BRICsというくくりの耐久性は、経済的な試練を経てみないと分からないと感じることも多かった。

 真の実力は逆風の中でこそ分かる。だとすれば、08年9月のリーマン・ショック以降の世界経済情勢は、逆風の要件を十分満たしている。そしてBRICsはこの混乱をうまく乗り切ってきた。

 2027年までにBRICsのGDP(国内総生産)の合計はG7(先進7カ国)のGDPの合計を超える可能性があると、われわれは考えている。これは当初の予想より10年速いペースだ。今回の危機はなぜ、BRICsにとってプラスに働いているのか。

 中国は、持続不可能な輸出主導型成長モデルの転換を強いられた。欧米の消費低迷を受け、急いで内需を刺激しなければGDP成長率8%以上という目標を維持できないと、中国政府は判断したのだ。

 賢明かつ機敏な景気刺激策は、既に効果を表している。中国は09年末には日本を抜いて世界第2位の経済大国に躍り出る可能性が高い。17年後にはアメリカをも抜き去るとわれわれはみている。

 ブラジルでも世界経済危機がプラスに働いた。天然資源などの商品価格は大幅に下落したが、政府は慌てなかった。そしてルイス・イナシオ・ルラ・ダシルバ大統領が03年以降進めてきた、急成長より安定成長を優先する政策が功を奏した。

 歴史的にインフレに悩まされてきたブラジルだが、現在はインフレも抑制され、投資環境は良好だ。10年末のルラ退任後の政権移行がスムーズにいけば、引き続き年5%の成長も可能だろう。

インドは中国並みに成長

 世界最大の民主主義国であるインドも、最悪期をうまく乗り越えてきた。2大貿易相手国であるアメリカとイギリスが数十年に1度の不況にあえいでいるのに、年6%以上の成長を遂げることなど誰が想像しただろう。

 5月の下院選挙でマンモハン・シン首相が属する与党が快勝してからは、新たな改革への期待が高まっている。政府がインフラ整備を進めて政策決定を迅速化すれば、11億人の消費パワーが解き放たれて、向こう10年間は中国並みの成長もあり得る。

 BRICsのなかで唯一注意を要するのがロシアだ。世界的な景気後退と原油価格の急落は、ロシアの資源依存度の高さとひと握りの人間にカネと権力が集中し過ぎている構図をあらためて浮き彫りにした。BRICsという高成長グループにとどまるには、人口減少に歯止めをかけ、法の支配を強化してビジネスを活性化し、経済のほぼあらゆる側面で効率化を図る必要がある。

 BRICs以外の新興国はどうか。ゴールドマン・サックスでは次に有望な11カ国(イラン、インドネシア、エジプト、韓国、トルコ、ナイジェリア、バングラデシュ、パキスタン、フィリピン、ベトナム、メキシコ)を「ネクスト11(N11)」と呼んでいる。その多くは、今回の危機から予想を上回る立ち直りを見せた。

 アジアで最も力強い成長を見せそうなのは、人口が2億を超えるインドネシアだ。BRICs構成国並みの大国になるとの見方もある。私自身はその見方に懐疑的だが、堅調な内需に支えられた持続的成長への道を歩んでいるのは確かかもしれない。楽観論の根拠となっている現政権の強力なリーダーシップが続くかどうか、今後数年は様子を見る必要があるが、見通しは明るそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米副大統領、フロリダ州の中絶禁止法巡りトランプ氏を

ワールド

シンガポールDBS、第1四半期は15%増益

ワールド

台湾のWHO総会出席、外相は困難と指摘 米国は招待

ビジネス

アングル:ドル売り浴びせ、早朝の奇襲に介入観測再び
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    「2枚の衛星画像」が伝える、ドローン攻撃を受けたロシア空軍基地の被害規模

  • 2

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 3

    ロシアの大規模ウクライナ空爆にNATO軍戦闘機が一斉起動

  • 4

    どの顔が好き? 「パートナーに求める性格」が分かる…

  • 5

    ポーランド政府の呼び出しをロシア大使が無視、ミサ…

  • 6

    米中逆転は遠のいた?──2021年にアメリカの76%に達し…

  • 7

    「レースのパンツ」が重大な感染症を引き起こす原因に

  • 8

    ロシア軍の拠点に、ウクライナ軍FPVドローンが突入..…

  • 9

    パレスチナ支持の学生運動を激化させた2つの要因

  • 10

    大卒でない人にはチャンスも与えられない...そんなア…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドローンを「空対空ミサイルで撃墜」の瞬間映像が拡散

  • 4

    AIパイロットvs人間パイロット...F-16戦闘機で行われ…

  • 5

    どの顔が好き? 「パートナーに求める性格」が分かる…

  • 6

    日本マンガ、なぜか北米で爆売れ中...背景に「コロナ…

  • 7

    「すごい胸でごめんなさい」容姿と演技を酷評された…

  • 8

    中国の最新鋭ステルス爆撃機H20は「恐れるに足らず」…

  • 9

    「2枚の衛星画像」が伝える、ドローン攻撃を受けたロ…

  • 10

    ウクライナ軍ブラッドレー歩兵戦闘車の強力な射撃を…

  • 1

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 2

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 3

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 4

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 5

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 6

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 9

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 10

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中