戦前から続く「同期」の論理が、今も日本社会に巣くっている

「同期の論理」は派閥の発想に他ならない

しかし、このような同期意識と学歴主義が結合していくと組織の活力を奪うことになる。なぜならば、特定の集団が支配力を握ることになるからだ。言い換えると、この同期グループから排除されると出世コースからはずれることになるからだ。

つまり「同期の論理」とは、①「同期」から社長（官僚組織の場合は事務次官）もしくは役員（同じく局長クラス）を出す　②「同期」はその人たちをバックアップする　③「同期」は相互に助け合う――という「派閥」の発想なのである。

現在でも、若手サラリーマンの中に同期意識は存在している。毎年、同期会を開いて、情報交換し出世を争うのである。大企業になればなるほど、この傾向が強い。個人主義的な意識が強いといわれている若者にも「ムレ」（群れ）意識が根強いのは、日本人が農耕型社会の共同体的な意識から抜けきれていないせいかもしれない。

こう考えると、「同期」あるいは「同期意識」の思想は、日本社会固有の共同体的集団主義を基盤とした「派閥意識」といってもよいだろう。

同期意識は日本企業の経済復興期、高度経済成長期には、日本的集団主義の中核的な要素として大きな役割を果たしてきた。

しかしそれは、自分が出世コースからはずれても、同期のトップグループが出世すれば救済してくれるという意識を醸成することになり、企業内に派閥を形成する元凶になるばかりか、会社全体の社員のモラール（勤労意欲）をもそぐことになる。

欧米企業に「同期」という横並び意識はない

欧米の企業の人材採用は新卒一括採用方式ではなく、ポストに空きができた場合に、必要な人材を採用するという能力主義だ。新卒の大学生といえども、その職務に適合した実力がないと採用されることはない。

この背景には、欧米の企業は日本のように、企業を経営者と社員の運命共同体として捉えていないことがある。トーナメント方式で実力のある者が勝ち上がっていくシステムなのである。

さらに、欧米の企業で成功した事例をみると、ハイブリッドな価値観（異文化的な価値観）を持った多様な人材を、能力主義という形での「競争原理」で抜擢している。

「同期」という組織上の横並び意識や日本的集団主義という旧来の経営システムを捨て去らなければ、日本の企業はグローバルな企業間競争からますます淘汰されていくことになるだろう。

※当記事は2018年8月27日にアップした記事の再掲載です。

[筆者]
松野 弘
博士（人間科学）。千葉大学客員教授。早稲田大学スポーツビジネス研究所・スポーツCSR研究会会長。大学未来総合研究所所長、現代社会総合研究所所長。日本大学文理学部教授、大学院総合社会情報研究科教授、千葉大学大学院人文社会科学研究科教授、千葉商科大学人間社会学部教授を歴任。『現代社会論』『現代環境思想論』（以上、ミネルヴァ書房）、『大学教授の資格』（NTT出版）、『環境思想とは何か』（ちくま新書）、『大学生のための知的勉強術』（講談社現代新書）など著作多数。