コラム

ニューズウィーク日本版編集部 From the Newsroom

世界報道写真大賞を狙え----コンテスト直前ゼミ

2010年12月21日（火）10時49分


　世界中のプロのドキュメンタリー写真家、フォトジャーナリストが「世界報道写真（World Press Photo）財団に写真送らなきゃ----クリスマスまでに終わらせるぞ」と思いつつ、皆が1月の〆切直前まで放置する。いや、今年は30分で済ませて楽しいお正月を迎えよう。ここではより悩みがちな組み写真（ストーリー）部門について触れる。

　今できる最大の対策は、エディット（写真選び）は厳格に。

　私が参加した今年2月の最終審査過程でよく使われた言葉は「十分強くはない」----落選の瞬間だ。私自身少し意外な体験は、たとえ「十分強い」写真が組み写真としてずらっと並んでいたとしても1枚の「十分強くはない」写真が紛れているのを目にしただけでストーリー全体の心証が「十分強くはない」に変化したことが度々あったことだ。フォトエディターとしての日常のエディットにおいては、掲載しない写真として1枚抜くだけであるが、ハイレベルなコンテストではその1枚が致命的になってしまう。逆に「あの一枚」がなければ次の段階に進んだ作品がいくつもあったということだ。

　ならばエディットは具体的にどうしたらよいのか。世界報道写真コンテストの事務局長として2009年から毎年審査過程をつぶさに見ているニューヨーク・タイムス紙パリ支局欧州フォトコーディネーターのダフネ・アングルに聞いた。美しき生き字引のアドバイスは：


1、写真の並びはストーリーが伝わるような順序に整えること

2、1枚1枚が必ず強い写真でなければならない。同じ状況から2枚以上の写真は不要

3、各写真に細心の注意を払いジャーナリスティックに説明を入れること

4、作品は複数送ることができるが、同じテーマで複数送るべきではない。なぜなら一番強い写真が決められなくなる

5、カテゴリー分けに悩むことはない。ある段階まで到達すれば、審査員が一番ふさわしいカテゴリーに切り替えてくれる

とのことだ。

　最終2次審査のうちの初期段階ではキャプションは読まれずにスライドショーのみでの審査が行われることを想定して順序を決めること。間違っても撮影時の写真番号の並びのままデータを送ったりしないように。1作品につき12枚まで応募できるが、12枚必須というわけではなく、それ以下の枚数でストーリーが完成されるのであれば十分----余計なカットを入れないことだ。撮影現場での体験が写真選びに影響することが多いことは誰もが経験することだが、自分にとってかけがえのない1枚であったとしても、他の機会を待つべき1枚なのか、コンテストに出すべきものなのかもう一度熟考してほしい。

　入賞作品は世界数十カ国で展示され、現場の事実をより多くの人に伝えるチャンスが広がる。

　皆様のご健闘をお祈りします。

世界報道写真財団（アムステルダム/オランダ）
世界報道写真コンテスト2011/エントリーサイト
*応募要領等は財団のサイトを各自でよくお読み下さい

　――編集部・片岡英子（世界報道写真コンテスト2010審査員）

このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州委、トランプ氏の「平和評議会」にオブザーバーと
2026.02.17

ワールド

スペースＸ、国防総省の秘密コンペに参加　自律型ドロ
2026.02.17

ワールド

トランプ氏、加州知事を「敗者」と批判　英とエネ協定
2026.02.17

ワールド

ウ大統領、ロの大規模攻撃準備を警告　ジュネーブ和平
2026.02.17
ニュース速報一覧
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story