コラム

世界報道写真大賞を狙え----コンテスト直前ゼミ

2010年12月21日(火)10時49分


 世界中のプロのドキュメンタリー写真家、フォトジャーナリストが「世界報道写真(World Press Photo)財団に写真送らなきゃ----クリスマスまでに終わらせるぞ」と思いつつ、皆が1月の〆切直前まで放置する。いや、今年は30分で済ませて楽しいお正月を迎えよう。ここではより悩みがちな組み写真(ストーリー)部門について触れる。

 今できる最大の対策は、エディット(写真選び)は厳格に

 私が参加した今年2月の最終審査過程でよく使われた言葉は「十分強くはない」----落選の瞬間だ。私自身少し意外な体験は、たとえ「十分強い」写真が組み写真としてずらっと並んでいたとしても1枚の「十分強くはない」写真が紛れているのを目にしただけでストーリー全体の心証が「十分強くはない」に変化したことが度々あったことだ。フォトエディターとしての日常のエディットにおいては、掲載しない写真として1枚抜くだけであるが、ハイレベルなコンテストではその1枚が致命的になってしまう。逆に「あの一枚」がなければ次の段階に進んだ作品がいくつもあったということだ。

 ならばエディットは具体的にどうしたらよいのか。世界報道写真コンテストの事務局長として2009年から毎年審査過程をつぶさに見ているニューヨーク・タイムス紙パリ支局欧州フォトコーディネーターのダフネ・アングルに聞いた。美しき生き字引のアドバイスは:


1、写真の並びはストーリーが伝わるような順序に整えること

2、1枚1枚が必ず強い写真でなければならない。同じ状況から2枚以上の写真は不要

3、各写真に細心の注意を払いジャーナリスティックに説明を入れること

4、作品は複数送ることができるが、同じテーマで複数送るべきではない。なぜなら一番強い写真が決められなくなる

5、カテゴリー分けに悩むことはない。ある段階まで到達すれば、審査員が一番ふさわしいカテゴリーに切り替えてくれる

とのことだ。

 最終2次審査のうちの初期段階ではキャプションは読まれずにスライドショーのみでの審査が行われることを想定して順序を決めること。間違っても撮影時の写真番号の並びのままデータを送ったりしないように。1作品につき12枚まで応募できるが、12枚必須というわけではなく、それ以下の枚数でストーリーが完成されるのであれば十分----余計なカットを入れないことだ。撮影現場での体験が写真選びに影響することが多いことは誰もが経験することだが、自分にとってかけがえのない1枚であったとしても、他の機会を待つべき1枚なのか、コンテストに出すべきものなのかもう一度熟考してほしい。

 入賞作品は世界数十カ国で展示され、現場の事実をより多くの人に伝えるチャンスが広がる。

 皆様のご健闘をお祈りします。

世界報道写真財団(アムステルダム/オランダ)
世界報道写真コンテスト2011/エントリーサイト
*応募要領等は財団のサイトを各自でよくお読み下さい

 ――編集部・片岡英子(世界報道写真コンテスト2010審査員)

このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ビジネス

米国株式市場=ダウ初の5万ドル突破、エヌビディア急

ワールド

パキスタン首都の自爆攻撃、「イスラム国」が犯行声明

ワールド

米ホワイトハウス、人種差別的な動画投稿を削除 オバ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story