コラム

世界報道写真大賞を狙え----コンテスト直前ゼミ

2010年12月21日(火)10時49分


 世界中のプロのドキュメンタリー写真家、フォトジャーナリストが「世界報道写真(World Press Photo)財団に写真送らなきゃ----クリスマスまでに終わらせるぞ」と思いつつ、皆が1月の〆切直前まで放置する。いや、今年は30分で済ませて楽しいお正月を迎えよう。ここではより悩みがちな組み写真(ストーリー)部門について触れる。

 今できる最大の対策は、エディット(写真選び)は厳格に

 私が参加した今年2月の最終審査過程でよく使われた言葉は「十分強くはない」----落選の瞬間だ。私自身少し意外な体験は、たとえ「十分強い」写真が組み写真としてずらっと並んでいたとしても1枚の「十分強くはない」写真が紛れているのを目にしただけでストーリー全体の心証が「十分強くはない」に変化したことが度々あったことだ。フォトエディターとしての日常のエディットにおいては、掲載しない写真として1枚抜くだけであるが、ハイレベルなコンテストではその1枚が致命的になってしまう。逆に「あの一枚」がなければ次の段階に進んだ作品がいくつもあったということだ。

 ならばエディットは具体的にどうしたらよいのか。世界報道写真コンテストの事務局長として2009年から毎年審査過程をつぶさに見ているニューヨーク・タイムス紙パリ支局欧州フォトコーディネーターのダフネ・アングルに聞いた。美しき生き字引のアドバイスは:


1、写真の並びはストーリーが伝わるような順序に整えること

2、1枚1枚が必ず強い写真でなければならない。同じ状況から2枚以上の写真は不要

3、各写真に細心の注意を払いジャーナリスティックに説明を入れること

4、作品は複数送ることができるが、同じテーマで複数送るべきではない。なぜなら一番強い写真が決められなくなる

5、カテゴリー分けに悩むことはない。ある段階まで到達すれば、審査員が一番ふさわしいカテゴリーに切り替えてくれる

とのことだ。

 最終2次審査のうちの初期段階ではキャプションは読まれずにスライドショーのみでの審査が行われることを想定して順序を決めること。間違っても撮影時の写真番号の並びのままデータを送ったりしないように。1作品につき12枚まで応募できるが、12枚必須というわけではなく、それ以下の枚数でストーリーが完成されるのであれば十分----余計なカットを入れないことだ。撮影現場での体験が写真選びに影響することが多いことは誰もが経験することだが、自分にとってかけがえのない1枚であったとしても、他の機会を待つべき1枚なのか、コンテストに出すべきものなのかもう一度熟考してほしい。

 入賞作品は世界数十カ国で展示され、現場の事実をより多くの人に伝えるチャンスが広がる。

 皆様のご健闘をお祈りします。

世界報道写真財団(アムステルダム/オランダ)
世界報道写真コンテスト2011/エントリーサイト
*応募要領等は財団のサイトを各自でよくお読み下さい

 ――編集部・片岡英子(世界報道写真コンテスト2010審査員)

このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 3
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌や電池の検査、石油探索、セキュリティゲートなど応用範囲は広大
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 7
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story