コラム

世界報道写真大賞を狙え----コンテスト直前ゼミ

2010年12月21日(火)10時49分


 世界中のプロのドキュメンタリー写真家、フォトジャーナリストが「世界報道写真(World Press Photo)財団に写真送らなきゃ----クリスマスまでに終わらせるぞ」と思いつつ、皆が1月の〆切直前まで放置する。いや、今年は30分で済ませて楽しいお正月を迎えよう。ここではより悩みがちな組み写真(ストーリー)部門について触れる。

 今できる最大の対策は、エディット(写真選び)は厳格に

 私が参加した今年2月の最終審査過程でよく使われた言葉は「十分強くはない」----落選の瞬間だ。私自身少し意外な体験は、たとえ「十分強い」写真が組み写真としてずらっと並んでいたとしても1枚の「十分強くはない」写真が紛れているのを目にしただけでストーリー全体の心証が「十分強くはない」に変化したことが度々あったことだ。フォトエディターとしての日常のエディットにおいては、掲載しない写真として1枚抜くだけであるが、ハイレベルなコンテストではその1枚が致命的になってしまう。逆に「あの一枚」がなければ次の段階に進んだ作品がいくつもあったということだ。

 ならばエディットは具体的にどうしたらよいのか。世界報道写真コンテストの事務局長として2009年から毎年審査過程をつぶさに見ているニューヨーク・タイムス紙パリ支局欧州フォトコーディネーターのダフネ・アングルに聞いた。美しき生き字引のアドバイスは:


1、写真の並びはストーリーが伝わるような順序に整えること

2、1枚1枚が必ず強い写真でなければならない。同じ状況から2枚以上の写真は不要

3、各写真に細心の注意を払いジャーナリスティックに説明を入れること

4、作品は複数送ることができるが、同じテーマで複数送るべきではない。なぜなら一番強い写真が決められなくなる

5、カテゴリー分けに悩むことはない。ある段階まで到達すれば、審査員が一番ふさわしいカテゴリーに切り替えてくれる

とのことだ。

 最終2次審査のうちの初期段階ではキャプションは読まれずにスライドショーのみでの審査が行われることを想定して順序を決めること。間違っても撮影時の写真番号の並びのままデータを送ったりしないように。1作品につき12枚まで応募できるが、12枚必須というわけではなく、それ以下の枚数でストーリーが完成されるのであれば十分----余計なカットを入れないことだ。撮影現場での体験が写真選びに影響することが多いことは誰もが経験することだが、自分にとってかけがえのない1枚であったとしても、他の機会を待つべき1枚なのか、コンテストに出すべきものなのかもう一度熟考してほしい。

 入賞作品は世界数十カ国で展示され、現場の事実をより多くの人に伝えるチャンスが広がる。

 皆様のご健闘をお祈りします。

世界報道写真財団(アムステルダム/オランダ)
世界報道写真コンテスト2011/エントリーサイト
*応募要領等は財団のサイトを各自でよくお読み下さい

 ――編集部・片岡英子(世界報道写真コンテスト2010審査員)

このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ関税引き下げ報道を否定 「決定

ビジネス

米CPI、1月は2.4%に鈍化 基調インフレ圧力は

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴 「入試の人種考慮巡る捜
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story