コラム

丸川知雄 中国経済事情

収奪的なオリンピック、包摂的なパラリンピック

2021年09月16日（木）19時15分

そうした観点から今回の東京オリンピック・パラリンピックにおける各国の獲得メダル数をみると、意外にもアセモグルとロビンソンが包摂的経済・政治制度を持つ国の代表とみなしているアメリカはオリンピックでは金39個で第1位だが、パラリンピックでは金37個で第3位なのである。一方、アセモグルとロビンソンが収奪的経済・政治制度のもとにあるとみなす中国は、オリンピックでは金38個で第2位だが、パラリンピックでは金96個で2位以下に大差をつけて第1位である。

この議論をさらに敷衍して、東京オリンピックとパラリンピックにおける各国の獲得メダル数の比率を計算することで、各国の包摂性／収奪性の指数を作ってみた。すなわち、パラリンピックで出された金メダル539個のうち各国が何パーセント獲得したか、オリンピックで出された金メダル340個のうち各国が何パーセント獲得したかを計算し、前者を後者で割って獲得メダル比を算出する。もしその数字が1を超えていればその国はパラリンピックで相対的に多くの金メダルを獲得し、1以下であればオリンピックで相対的に多くの金メダルを獲得したことになる。

オリンピックとパラリンピックで金メダル数がトップ10に入る国をおおむね網羅するように計算した結果を表に示した。数字が大きいほどパラリンピックに強い包摂的な国、小さいほどオリンピックに強い収奪的な国、ということになる。同様に金銀銅合わせた総メダル数でも同様の計算をした。

medalchartmarukawa.jpeg

すると最も収奪的なのはなんと日本、次いでアメリカであった。一方、最も包摂的なのはウクライナ、次がブラジル、次が中国である。

この数字を見る限り、日本は我々がイメージしていたほどには障碍者スポーツが強いわけではなく、オリンピックで示された健常者スポーツの力に比べて障碍者スポーツは相対的に弱いことがわかる。一方、中国はオリンピックでのメダル獲得に血道をあげているように報道されがちだが、むしろ障碍者スポーツにも力を入れているように見える。

＜参考文献＞
大沢真理『現代日本の生活保障システム』岩波書店、2007年

【参考記事】
・習近平が東京五輪を「熱烈支持」する本当の理由
・オリンピックの終焉──裸足の王者アベベはもういない

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991～93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ハセット氏のＦＲＢ議長候補指名、トランプ氏周辺から
2025.12.16

ビジネス

ＦＲＢミラン理事「物価は再び安定」、現行インフレは
2025.12.16

ワールド

ゼレンスキー氏と米特使の会談、2日目終了　和平交渉
2025.12.16

ビジネス

中国万科、償還延期拒否で18日に再び債権者会合　猶
2025.12.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「なぜ便器に？」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 6
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 9
    世界の武器ビジネスが過去最高に、日本は増・中国減─…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 6
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story