コラム

小宮信夫 犯人目線で見る世界　ダークサイドの社会学

日本のAI犯罪予測システムに期待できない理由

2022年05月18日（水）10時40分

私は、地域安全マップづくりやホットスポット・パトロールの指導で全国各地を訪れているが、現地の住民や警察官と一緒にフィールドワークをすることも多い。

その際、私が「今日歩いた中では、ここが一番危険そうですね」と話しかけると、「実は昨年、ここで事件が起きたんです」などと教えてもらうこともしばしばだ。どうやら30年に及ぶ「犯罪機会論」の研究と実践の末、犯罪者と同じ目線に立てる能力を獲得したようだ。

新潟女児殺害事件（2018年）では、事件直後に記者と地域を歩き、「ここが危険」と指摘したところ、数日後にそこが誘拐現場だと判明した。そのため、NHK「おはよう日本」で、その様子が放送され、キャスターが「専門家が、ここが危険と指摘した、まさにその場所で連れ去られた可能性が高いんです」と伝えていた。

もっとも、こうした「景色解読力」は特殊なものではない。私の場合、留学中に偶然「犯罪機会論」と出会い、訓練が始まった。イギリスの警察学校には、この研修コースもある。日本でも、私の研究仲間や教え子は、この能力を備えている。

訓練次第で獲得できる能力なら、AIも学習できるはずだ。

例えば、私が1000枚の街頭写真を見て、その場所の危険度を5段階で評価し、その理由を「犯罪機会論」のキーワード（入りやすい、見えにくい）を用いて示す。そのレポートをAIが学習すれば、高精度の犯罪予測システムができはしないか。そして、その犯罪予測AIが、自動運転車、移動ロボット、自動飛行ドローンをナビゲートすれば、コストパフォーマンスのいいパトロールができるかもしれない。ちょっとワクワクするのは私だけか。

＊景色解読力（犯罪機会論）による犯罪予測については、次ページの動画をご覧いただきたい。

【関連記事】
犯人を予測する予測捜査システムの導入が進む日米　その実態と問題とは
落書きや放置自転車の発する「秩序感の薄さ」が犯罪を誘発する

次のページ【動画を見る】景色解読力による犯罪予測
プロフィール

小宮信夫

立正大学教授（犯罪学）／社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省法務総合研究所などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ——遺跡・デザイン・まちづくり』（小学館、全国学校図書館協議会選定図書）。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材（これまでの記事は1700件以上）、全国各地での講演も多数。公式ホームページはこちら。YouTube チャンネルはこちら。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン
2026.02.15

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ
2026.02.15

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story