ヘッジファンド、一般消費財株を売却 景気悪化に身構えか

　ヘッジファンドが非必需品や非必須サービスを手掛ける企業の株式を売却していることがゴールドマン・サックスの顧客向けノートで分かった。写真は、ニューヨーク証券取引所の取引フロアにあるゴールドマン・サックスのロゴ。２０２１年１１月、ニューヨークで撮影（２０２５年　ロイター/Andrew Kelly）

Nell Mackenzie

[ロンドン ２２日 ロイター] - ヘッジファンドが非必需品や非必須サービスを手掛ける企業の株式を売却していることがゴールドマン・サックスの顧客向けノートで分かった。景気悪化を見込んだ動きとみられる。

１８日公表のノートによると、ヘッジファンドは先週、一般消費財銘柄のロングポジションを売却し、同セクターは今年に入り差し引き最も売られた業種となった。

アーレン・キャピタル・マネジメントのマネジングディレクター、ブルーノ・シュネラー氏は「ヘッジファンドが一般消費財株を売り込んでいることは、彼らが経済面の問題、おそらく景気後退に身構えていることを強く示唆している」と述べた。

その上で、こうした売りはヘッジファンドが主要消費財や公益事業などディフェンシブ資産にシフトする可能性を示していると指摘した。

「関税による債券市場の混乱と、２００８年以来最悪のジャンク債スプレッド急拡大は、今年終盤までに消費者主導で経済が減速するという懸念を増幅させている」とした。

ヘッジファンドの売りは北米と欧州が中心で、小売り、ホテル、外食・娯楽、自動車、繊維などが最大の打撃を受けたという。