ニュース速報
ビジネス

アングル:最高値更新の米株、割安な伝統セクターに投資妙味 AIの恩恵も

2024年03月03日(日)17時19分

 米国株式市場では人工知能(AI)への熱狂が続いているが、一部の投資家はバリュー(割安)株比率の高い工業株や素材株といった分野に目を向けている。写真は2月、ニューヨーク証取で撮影(2024年 ロイター/Brendan McDermid)

David Randall

[ニューヨーク 1日 ロイター] - 米国株式市場では人工知能(AI)への熱狂が続いているが、一部の投資家はバリュー(割安)株比率の高い工業株や素材株といった分野に目を向けている。

これはS&P総合500種の上昇が一握りのテック・グロース(成長)株だけでなく、幅広い銘柄に及んでいる兆候かもしれない。

リサーチ・アフェリエーツの株式部門最高投資責任者(CIO)、クエ・グエン氏は「長期的にバリュー株には明らかに投資妙味がある。これらの企業はまだ非常に割安であり、その多くはすでに事業とバランスシートの再編という困難なプロセスを経ている」と話す。

S&P総合500種は年初来で7.7%上昇し、最高値を更新。こうした中、S&P500バリュー指数は3.3%高と、S&P500グロース指数の11.6%上昇に遅れをとっている。

しかし、ここ数週間で活気を見せているのが伝統的なセクターだ。

S&P500工業セクターは先月に7.1%上昇。ゼネラル・エレクトリック(GE)とハウメット・エアロスペースの上昇にけん引された。

素材セクターもバルカン・マテリアルズとエコラボが主導する形で2月に6.7%上昇した。

ノーザン・トラスト・アセット・マネジメントの副CIO兼グローバル株式担当責任者、マイケル・ハンスタッド氏は、S&P総合500種と、その上昇をけん引してきたグロース・テック株から成る「マグニフィセント・セブン」の予想PER(株価収益率)が拡大し過ぎていると考えている。

電気自動車(EV)メーカーのテスラが今年に入って20%近く下落したことは、こうした銘柄がいかに早く反転するかを物語っているという。

同氏は「特にマグニフィセント・セブンでは予想PERの縮小リスクが高まると見込んでいる」とし、ヘルスケアやエネルギーなどバリュー株が多いセクターのポジションを増やしていると明かす。

また、バリュー株はキャッシュフローが比較的短期で借入コストの影響を受けにくいため、グロース株よりも高金利の長期化をうまく乗り切れそうだと指摘する。

ロボッティ・アンド・カンパニーのロバート・ロボッティCIOは、バリュー株はAI導入による効率向上が最も大きく、利幅とバリュエーションを押し上げる可能性があるとして、工業株とヘルスケア株への投資を増やしていると説明。「AIは半導体販売企業だけでなく、それを購入し、効率を上げることで利益を得る企業もある」と語った。

ロイター
Copyright (C) 2024 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米鉱工業生産、1月は0.7%上昇 製造業に復調の兆

ワールド

ウクライナ和平協議、成果乏しく終了 「困難な交渉」

ビジネス

FRB、金利据え置きで大方一致 方向性に見解の相違

ビジネス

シュナーベルECB理事「早期退任ない」、27年まで
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    アフガニスタンで「対中テロ」拡大...一帯一路が直面…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中