コラム

ホテルの客室で何があったのか

2011年08月15日(月)13時22分

 ジャーナリズムの大原則は、相手の言い分を簡単には信じてしまわないこと。

 ニューヨークのホテルでIMF(国際通貨基金)のドミニク・ストロスカーン専務理事(当時)が客室係に性的暴行を加えた容疑で逮捕された事件は、一大スキャンダルとなり、IMFの専務理事が交代する事態に発展しました。

 警察の発表を聞いて、それを記事にするにせよ、発表以外にどんなことがあったのか、その真相を探るのがメディアの務め。逮捕された人物が、次期フランス大統領選挙の有力候補者とあって、フランスでは「ワナ」だと受け止めた人が多かったのですから。

 その後、「被害者」の女性の証言の信憑性が怪しくなったとして、ストロスカーンの自宅軟禁が解かれました。「そうか、やっぱりはめられたのか」と受け止めた人も多かったのではないでしょうか。

 しかし、それをそのまま報道して終わりにしてはダメ。女性の立場が悪くなったからには、今度は女性の言い分も聞いてみなくては。かくして『ニューズウィーク』は、この女性の独占インタビューに成功しました。

 ただし、日本版では、翻訳の事情があったのか、その週には掲載されず、日本版8月10/17日号に、その後の動きが掲載されました。当初のインタビューの中身は、このウェブ版の別項目に掲載されていますから、興味のある人は、そちらをどうぞ。

 もしこの証言が本当なら、この女性は、ホテルの客室で被害者となり、刑事事件となった後、信頼できない人物として批判されるという二重の被害をこうむったことになります。

 警察の一方的な発表をただ書くだけでなく、そのウラを取るために、関係者の証言を取材する。これぞジャーナリズムの鏡です。

 ただし、ジャーナリストは性格が悪くないとつとまりません。この女性が『ニューズウィーク』に証言したことが、すべて事実だったのか、さらに検証してこそ、本物でしょう。

 でも、それによって、この女性のプライバシーが必要以上に明らかになってしまったり、人間性を否定するかのようなことになってしまったりしては、元も子もありません。これがジャーナリズムのむずかしいところ。

 本誌の特ダネインタビューに拍手を送りながらも、どこか割り切れない気分にもなるのです。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story