コラム

ホテルの客室で何があったのか

2011年08月15日(月)13時22分

 ジャーナリズムの大原則は、相手の言い分を簡単には信じてしまわないこと。

 ニューヨークのホテルでIMF(国際通貨基金)のドミニク・ストロスカーン専務理事(当時)が客室係に性的暴行を加えた容疑で逮捕された事件は、一大スキャンダルとなり、IMFの専務理事が交代する事態に発展しました。

 警察の発表を聞いて、それを記事にするにせよ、発表以外にどんなことがあったのか、その真相を探るのがメディアの務め。逮捕された人物が、次期フランス大統領選挙の有力候補者とあって、フランスでは「ワナ」だと受け止めた人が多かったのですから。

 その後、「被害者」の女性の証言の信憑性が怪しくなったとして、ストロスカーンの自宅軟禁が解かれました。「そうか、やっぱりはめられたのか」と受け止めた人も多かったのではないでしょうか。

 しかし、それをそのまま報道して終わりにしてはダメ。女性の立場が悪くなったからには、今度は女性の言い分も聞いてみなくては。かくして『ニューズウィーク』は、この女性の独占インタビューに成功しました。

 ただし、日本版では、翻訳の事情があったのか、その週には掲載されず、日本版8月10/17日号に、その後の動きが掲載されました。当初のインタビューの中身は、このウェブ版の別項目に掲載されていますから、興味のある人は、そちらをどうぞ。

 もしこの証言が本当なら、この女性は、ホテルの客室で被害者となり、刑事事件となった後、信頼できない人物として批判されるという二重の被害をこうむったことになります。

 警察の一方的な発表をただ書くだけでなく、そのウラを取るために、関係者の証言を取材する。これぞジャーナリズムの鏡です。

 ただし、ジャーナリストは性格が悪くないとつとまりません。この女性が『ニューズウィーク』に証言したことが、すべて事実だったのか、さらに検証してこそ、本物でしょう。

 でも、それによって、この女性のプライバシーが必要以上に明らかになってしまったり、人間性を否定するかのようなことになってしまったりしては、元も子もありません。これがジャーナリズムのむずかしいところ。

 本誌の特ダネインタビューに拍手を送りながらも、どこか割り切れない気分にもなるのです。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎

ビジネス

米住宅ローン金利、6.57%に上昇 昨年8月以来の

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story