コラム

「テロとの戦い」は勝利している?

2010年01月12日(火)16時51分

 このコラムを担当するようになってから、本誌をより注意深く読むようになりました。というよりは、粗探しをするようになったというべきでしょうか。突っ込みどころを探すようになったのですから、一段と私の性格が悪くなったというべきでしょう。

 今回私のアンテナにかかったのは、本誌1月13日号の記事「テロとの新たな戦い」です。本誌の中東総局長が執筆しています。

 去年12月25日に発生した米航空機爆破未遂事件は、米国民にショックを与えました。ところが、記事はこう表現します。

「アメリカを狙ったテロ未遂事件が最近になって続発しているのは、遠く離れた場所で続くテロとの戦いが成果を挙げている証拠でもある」

 おい、おい、と突っ込みを入れたくなります。アメリカを狙ったテロが増えたのは、「テロとの戦い」がうまくいっていないからではないか、と考えるのが普通だと思うのですが、中東総局長の見方は違うのですね。

 アメリカの秘密作戦攻撃は各地で成果を挙げていて、「イスラム過激派グループは、こうした攻撃によって追い詰められている」そうです。つまり、今回のテロ未遂は、追い詰められたグループによる断末魔の行為なのでしょうか。

 ところが、記事はこう続きます。

「だが一方で、テロとの戦いが極めて危険な局面を迎えつつあるのも事実だ。アブドゥルムタラブのような素人のテロリスト志願者は、今後も次々と出現するだろう」

「次々と出現」するのであれば、それは「テロとの戦い」がうまくいっていない証左ではありませんか。どうも、この記事で言う「追い詰められている」というのは、軍事的側面だけを指しているように読めます。軍事的に勝利しても、テロリストが「次々と出現」しては、それは本当の意味で勝利とは呼べないのではありませんか。

 では、どんな脅威が存在するのか。記事はいくつかの動きを紹介していますが、その中に、こんな一節がありました。

「イランの現体制は国内の反体制派と外国からの圧力で足元がふらついている。これまでも外国で反米勢力を支援してきた革命防衛隊が、ここでアメリカに打撃を与えておきたいと考えたとしても不思議ではない」

 これは、不思議な分析です。アルカイダの脅威について語っている文脈でイランの革命防衛隊が登場してしまうと、この著者は、アルカイダと革命防衛隊の区別がついていないのではないかと不安に駆られます。

 イランの革命防衛隊が「外国で反米勢力を支援してきた」ことは事実ですが、イランが、アメリカとの対決を慎重に避けてきたことは、よく知られたことだからです。それとも、革命防衛隊が、大統領や最高指導者の意向を無視して暴走する兆候でもあるのでしょうか。確たる証拠を示すことなく、「不思議ではない」と書くのは、あまりに乱暴です。

 さらに驚いたのは、次の提案です。

「インターネットでは若いイスラム教徒を誘導する必要がある。今や彼らの大半が、ネットで過激思想を植え付けられているのだ」

 アラブ世界のネットが過激思想を広めていることは事実ですが、「今や彼らの大半が」影響を受けているのだったら、世界はいまのままではありえません。これも乱暴な指摘ですし、インターネットで、どうやって「若いイスラム教徒を誘導する」ことが可能なのでしょうか。どんなウェブサイトを開設すればいいのでしょうか。

 アメリカのジャーナリズムを代表し、アメリカ政界に大きな影響力を持つ高級誌の中東総局長が、こんな認識を持っているようでは、アメリカの「テロとの戦い」は前途多難です。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米インフレ、目標に向け推移 労働市場は堅調=クーグ

ワールド

韓国大統領、戒厳令を解除へ 「国会の投票を尊重」

ビジネス

FRB利下げ、12月も排除せず 時期は柔軟に対応=

ビジネス

米シカゴ連銀総裁、今後12カ月で金利は低下との見方
MAGAZINE
特集:サステナブルな未来へ 11の地域の挑戦
特集:サステナブルな未来へ 11の地域の挑戦
2024年12月10日号(12/ 3発売)

地域から地球を救う11のチャレンジと、JO1のメンバーが語る「環境のためできること」

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康体の40代男性が突然「心筋梗塞」に...マラソンや筋トレなどハードトレーニングをする人が「陥るワナ」とは
  • 2
    NewJeansの契約解除はミン・ヒジンの指示? 投資説など次々と明るみにされた元代表の疑惑
  • 3
    【クイズ】核戦争が起きたときに世界で1番「飢えない国」はどこ?
  • 4
    NATO、ウクライナに「10万人の平和維持部隊」派遣計…
  • 5
    【クイズ】世界で1番「IQ(知能指数)が高い国」はど…
  • 6
    シリア反政府勢力がロシア製の貴重なパーンツィリ防…
  • 7
    スーパー台風が連続襲来...フィリピンの苦難、被災者…
  • 8
    JO1が表紙を飾る『ニューズウィーク日本版12月10日号…
  • 9
    なぜジョージアでは「努力」という言葉がないのか?.…
  • 10
    ウクライナ前線での試験運用にも成功、戦争を変える…
  • 1
    BMI改善も可能? リンゴ酢の潜在力を示す研究結果
  • 2
    エリザベス女王はメーガン妃を本当はどう思っていたのか?
  • 3
    リュックサックが更年期に大きな効果あり...軍隊式トレーニング「ラッキング」とは何か?
  • 4
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 5
    ウクライナ前線での試験運用にも成功、戦争を変える…
  • 6
    メーガン妃の支持率がさらに低下...「イギリス王室で…
  • 7
    「時間制限食(TRE)」で脂肪はラクに落ちる...血糖…
  • 8
    健康体の40代男性が突然「心筋梗塞」に...マラソンや…
  • 9
    黒煙が夜空にとめどなく...ロシアのミサイル工場がウ…
  • 10
    エスカレートする核トーク、米主要都市に落ちた場合…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 7
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
  • 10
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story