コラム

「拡張するインターネット」としてのドローン

2016年04月07日(木)16時10分

ドローンの未来は始まったばかり スイスのSwiss Post、Swiss WorldCargo、米Matternetの3社は、ドローンの物流商用利用に向けて、実証試験を実施。 Pierre Albouy-REUTERS

 仕事柄なのかわからないが、しばしば「インターネットの次に来るのは、なんでしょうか?」と尋ねられる。Appleが創業した1976年から二十年後の1995年に登場したマイクロソフトのOS「Windows95」までが、いわゆる「パーソナル・コンピュータ革命」だとするなら、1996年から昨年2015年までは、「インターネット革命」の二十年間だと言っても間違いないだろう。では一体、これからの二十年間は、どんな変化が起きるのだろうか? それは「拡張するインターネット」に違いない。

未来は常に"怪しいバラ色"だ

 2016年現在、インターネットの端にある「端末」は、スマートフォンやパーソナル・コンピュータだ。だが、これから二十年かけて、あらゆるものがインターネットに接続される。冷蔵庫やトースター、自動車、そして人間の身体そのものが、次々とインターネットにつながることになるのだ。

 IBMリサーチセンターによれば、2020年までに(あと4年後だ!)2120億個のセンサーが様々な機器に搭載され、そのうち300億個のマシンがネットワークにつながると予測している。センサー数だけを考えれば、2020年の時点で地球上の全人口の28倍にも達し、この勢いは加速度的にその後も増え続けることになる。時代は、いよいよ「スマートフォン」から「スマートプラネット」へと移行する。ちなみにAIGの予測では、2020年には450億個のディバイスがネットワークに接続されるという。

 改めて文字にすると不気味だと感じる方もいると思うが、すでに、誘拐などの犯罪を防ぐために、GPSを体内に埋め込むサービスもはじまっている。十年ほど前、「近々、皆さんのポケットやカバンなどのすべてにGPSが入ることになる」と話したら、同じように不気味に感じられたことだろう。しかし、それは既に「現実」である。未来は常にバラ色ではなく、"怪しいバラ色"というが真実なのだ。

クリス・アンダーソンがドローンの可能性に賭けている

 さて、最近はモノのインターネット化を指す「IoT」(Internet of Things)や、工業のデジタル化を指す「インダストリー4.0」なる言葉もあるが、すべて「拡張するインターネット」のことに他ならない。各家庭にある家電製品から工業用機械まで、あらゆるハードウエアがネットワークにつながり、そのいくつかは自動制御されるのだが、これまでと最も異なるのが、空を飛ぶことが可能なドローンの登場だ。

 IT業界きっての識者として「フリー」や「ロングテール」などの著作で知られる米Wired誌の編集長だったクリス・アンダーソンは、3年ほど前に絶筆宣言し、自らドローンの製造販売会社を起業した。Time誌に「世界で最も影響力がある人物100人」(07年)に選ばれたこともある彼は、それまでのキャリアを投げ打って「拡張するインターネット」としてのドローンの可能性に賭けたのだ。昨年、バークレーに住むクリス・アンダーソンに話を聞きに行くと、彼は「現実世界のグーグル」を考えていると明言した。空をドローンが飛び交い、現実世界の情報をドローンが集めてくる様を、「ディジタイジング・ザ・ワールド」と、彼は何度も僕に話した。

プロフィール

高城剛

1964年生まれ。 日大芸術学部在学中に「東京国際ビデオビエンナーレ」グランプリ受賞後、メディアを超えて横断的に活動。総務省情報通信審議会専門委員など公職歴任。2008年より、拠点を欧州へ移し活動。現在、コミュニケーション戦略と次世代テクノロジ―を専門に、創造産業全般にわたって活躍。また、作家として著作多数。2014年Kindleデジタルパブリッシングアワード受賞。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

イーライリリー、次世代細胞療法バイオベンチャーを2

ワールド

エプスタイン氏共犯者、トランプ氏に恩赦要請 議会証

ビジネス

物価高で節約志向強まる、家計の軽減策訴え 内閣府の

ビジネス

ウェイモ、テネシー州で完全自動運転を実現
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story