最新記事
グローバルサウス

「Gゼロ」提唱者イアン・ブレマーと読み解く、グローバルサウスの正体

What is Global South?

2023年9月23日(土)18時00分
サム・ポトリッキオ(米ジョージタウン大学教授)

9月初旬にインドで行われたG20で面会したインドのモディ首相(中央)と、ブラジルのルラ大統領(右隣り)、アメリカのバイデン大統領(左隣り) EVELYN HOCKSTEIN―REUTERS

<いまなぜ「グローバルサウス」という概念が重要なのか。有力国の現状と中国の影、そして日本が取るべき道とは――米ジョージタウン大学教授サム・ポトリッキオが、イアン・ブレマーに聞く>

「グローバルサウスは冷戦時代、当時のソ連が欧米に対抗するためにつくり出した概念だ」あるロシア人ジャーナリストは、私との対話の中でそう語った。「植民地主義や帝国主義と戦うのだと駆り立てるのが、彼らと連携するには最良の方法だった」

彼は母国ロシアのウクライナ侵攻を痛烈に批判する一方、グローバルサウスという古くて新しい一大勢力に注目していた。グローバルサウスの国々は、ウクライナ戦争で必ずしもロシアを批判しなかった。グローバルサウスが力を増した現在、それ自体が「大国」と化した──このロシア人ジャーナリストが言外に示したことは明らかだ。

グローバルサウスとは大まかに、アジア、アフリカ、中南米、オセアニアの途上国を指す。その台頭を最も体現している国はインドだろう。S&Pの時価総額の15%近くを占める欧米の優良企業に加え、グーグルの親会社アルファベットやスターバックス、IBM、マイクロソフトなど世界的企業のトップ、それに世界銀行の新総裁もインド出身だ。

6月下旬に訪米したインドのナレンドラ・モディ首相は、ワシントンで熱烈な歓迎を受けた。9月9~ 10日の20カ国・地域(G20)首脳会議では議長国も務めた。

ロシアがウクライナにいわれなき攻撃を開始した昨年2月24日以降、グローバルサウスのかなり多くの国がウクライナからもロシアからも中立を維持しようとした。昨年3月のウクライナからのロシア軍の即時撤退を求める国連決議の採択では、インドや中国、アフリカの国々の3分の1など35カ国が棄権した。現在ニューヨークで開催中の国連総会でも、グローバルサウスの動向が注目されている。

ウクライナでの戦争は、西から東への人口的・経済的シフトを国際安全保障への影響力に転換する地政学的チャンスをグローバルサウスに与えている。これらの国々は経済力の向上と人口増加を背景に自信を増し、よりバランスの取れた世界情勢を構築したがっている。単にどちら側に付くかを選ぶのではなく、外交の調停・交渉役として新たな世界秩序をつくり出す可能性を歓迎している。

中国はグローバルサウスを率いることで超大国として有利な立場に立とうとし、ロシアはいまだに冷戦時代の「非同盟」国の名残を享受している。アメリカも国益拡大のため、グローバルサウスへの対応に本腰を入れるだろう。覇権を争う大国の論理で世界は分断に向かっている。

揺れ動く国際秩序のカギを握る存在ながら、まだ明確な定義のない、グローバルサウスとは一体何なのか。パワーバランスの変化により国際秩序が大きく揺れ動くとき、地政学について頼れる解説者となるのが、国際政治学者のイアン・ブレマーだ。リスク分析・予想を得意とする頭脳集団ユーラシア・グループの創設者で、Gゼロ世界(G7の影響力が低下し、真に指導者的な大国が存在しなくなった世界)の概念を提唱した人物だ。そのブレマーに、米ジョージタウン大学教授のサム・ポトリッキオが聞いた。(以下は英文インタビューとなります)

日本企業
変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本のスタートアップ支援に乗り出した理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

クレディ・アグリコル、第4四半期は39%減益 一時

ワールド

台湾の追加防衛支出案、通過しなければ国際社会に誤解

ワールド

インド通貨、88.60─89.00ルピーまで上昇へ

ビジネス

UBS、第4四半期純利益56%増で予想上回る 自社
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中