最新記事

大英帝国

植民地支配の「罪」をエリザベス女王は結局、最後まで一度も詫びることはなかった

Not Innocent at All

2022年9月20日(火)17時51分
ハワード・フレンチ(コロンビア大学ジャーナリズム大学院教授)

220927p30_EZB_03.jpg

1961年のインド訪問ではフィリップ殿下(左端)と共にトラ狩りに同行した(女王は左から6人目) FOX PHOTOS/GETTY IMAGES

しかしイングランドの植民地バルバドスの例を見れば明らかなように、アフリカ人奴隷を酷使する「新世界」の大規模農場(最初はサトウキビを、後には綿花やコーヒーを栽培した)の生み出す利益は、新大陸開拓とは比較にならないほど大きかった。

当時のイングランドは、アフリカ人奴隷を人間として扱っていなかった。そのおぞましい事実に目を背けたいから、イギリスでは昔から、大英帝国の基礎はインドで築かれたと教えてきた。

だが実は、イギリスのインド統治が始まるよりずっと早くに、カリブ海の島々(いわゆる「西インド諸島」)で、とんでもなく稼げる植民地が成立していた。

当時、そこで最も栄えていたのはフランス領のサンドマング。この島での暮らしは悲惨だった。悲惨すぎた。だからアフリカ人奴隷は1791年に決死の反乱を起こした。そして10年以上も戦い、ようやく解放を勝ち取った。そして「新世界」ではアメリカに次いで古い独立国が生まれた。今のハイチだ。

近代のヨーロッパが経済的にも軍事的にも世界最強になり得たのは奴隷制のおかげだ。しかしヨーロッパには昔から、この歴史的事実を否定したがる人がいる。イギリスにもたくさんいる。そして奴隷貿易は大して儲からなかったし、植民地における大規模農場の果たした役割も小さいと言いふらしている。

とんでもない話だ。ではなぜナポレオンは、最大規模の遠征隊をサンドマングに送り込んで奴隷の反乱を鎮圧しようと試みたのか。それだけの犠牲を払う価値が、奴隷の島にはあったからだ。

しかしナポレオン軍は敗退した。隙を突いてスペインが乗り出し、奴隷の軍隊と戦ったが、やはり負けた。

そしてイギリスだ。既に世界最強の帝国となっていたイギリスは、アメリカ独立戦争での敗北という屈辱を忘れるためにも新たな植民地を手に入れようとし、史上最大の遠征隊を送り込んで反乱を鎮圧しようとしたが、やはり不名誉な敗北を喫した。

サンドマングでの戦死者は、アメリカ独立戦争での犠牲者よりも多かった。しかしイギリスのどこを探しても、サンドマングに散った兵士たちを顕彰する旗の掲げられた場所はない。そしてたいていの学校は、この悲しい歴史について教えていない。

ちなみにフランス皇帝ナポレオンは、懲りずに2度目の遠征隊を送り込んだが、こちらも無惨な敗北を喫した。そして財政的な損失を補うため、北米にあった広大な植民地ルイジアナをアメリカに売り渡した。当時のアメリカ大統領はトマス・ジェファソン。アメリカはこれで、領土を一気に2倍に広げた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英BP、カストロール株式65%を投資会社に売却へ 

ワールド

アングル:トランプ大統領がグリーンランドを欲しがる

ワールド

モスクワで爆弾爆発、警官2人死亡 2日前のロ軍幹部

ビジネス

日経平均は4日ぶり小反落 クリスマス休暇で商い薄く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者・野村泰紀に聞いた「ファンダメンタルなもの」への情熱
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これまでで最も希望が持てる」
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 6
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 7
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 8
    「何度でも見ちゃう...」ビリー・アイリッシュ、自身…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    なぜ人は「過去の失敗」ばかり覚えているのか?――老…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中