最新記事

大英帝国

植民地支配の「罪」をエリザベス女王は結局、最後まで一度も詫びることはなかった

Not Innocent at All

2022年9月20日(火)17時51分
ハワード・フレンチ(コロンビア大学ジャーナリズム大学院教授)

220927p30_EZB_03.jpg

1961年のインド訪問ではフィリップ殿下(左端)と共にトラ狩りに同行した(女王は左から6人目) FOX PHOTOS/GETTY IMAGES

しかしイングランドの植民地バルバドスの例を見れば明らかなように、アフリカ人奴隷を酷使する「新世界」の大規模農場(最初はサトウキビを、後には綿花やコーヒーを栽培した)の生み出す利益は、新大陸開拓とは比較にならないほど大きかった。

当時のイングランドは、アフリカ人奴隷を人間として扱っていなかった。そのおぞましい事実に目を背けたいから、イギリスでは昔から、大英帝国の基礎はインドで築かれたと教えてきた。

だが実は、イギリスのインド統治が始まるよりずっと早くに、カリブ海の島々(いわゆる「西インド諸島」)で、とんでもなく稼げる植民地が成立していた。

当時、そこで最も栄えていたのはフランス領のサンドマング。この島での暮らしは悲惨だった。悲惨すぎた。だからアフリカ人奴隷は1791年に決死の反乱を起こした。そして10年以上も戦い、ようやく解放を勝ち取った。そして「新世界」ではアメリカに次いで古い独立国が生まれた。今のハイチだ。

近代のヨーロッパが経済的にも軍事的にも世界最強になり得たのは奴隷制のおかげだ。しかしヨーロッパには昔から、この歴史的事実を否定したがる人がいる。イギリスにもたくさんいる。そして奴隷貿易は大して儲からなかったし、植民地における大規模農場の果たした役割も小さいと言いふらしている。

とんでもない話だ。ではなぜナポレオンは、最大規模の遠征隊をサンドマングに送り込んで奴隷の反乱を鎮圧しようと試みたのか。それだけの犠牲を払う価値が、奴隷の島にはあったからだ。

しかしナポレオン軍は敗退した。隙を突いてスペインが乗り出し、奴隷の軍隊と戦ったが、やはり負けた。

そしてイギリスだ。既に世界最強の帝国となっていたイギリスは、アメリカ独立戦争での敗北という屈辱を忘れるためにも新たな植民地を手に入れようとし、史上最大の遠征隊を送り込んで反乱を鎮圧しようとしたが、やはり不名誉な敗北を喫した。

サンドマングでの戦死者は、アメリカ独立戦争での犠牲者よりも多かった。しかしイギリスのどこを探しても、サンドマングに散った兵士たちを顕彰する旗の掲げられた場所はない。そしてたいていの学校は、この悲しい歴史について教えていない。

ちなみにフランス皇帝ナポレオンは、懲りずに2度目の遠征隊を送り込んだが、こちらも無惨な敗北を喫した。そして財政的な損失を補うため、北米にあった広大な植民地ルイジアナをアメリカに売り渡した。当時のアメリカ大統領はトマス・ジェファソン。アメリカはこれで、領土を一気に2倍に広げた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米2月小売売上高0.6%増、予想上回る エネ高騰が

ワールド

トランプ氏、イランから「かなり早期」に撤退へ NA

ワールド

イラン新指導者が停戦要請、ホルムズ海峡開放されれば

ビジネス

米ADP民間雇用、3月予想上回る6.2万人増 前月
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中