最新記事

ドイツ

ソーセージにサヨナラ? ドイツが世界No.1ヴィーガン大国へ

2021年5月24日(月)16時00分
モーゲンスタン陽子

大豆、ビートルート、ニンジンなどの植物から作られているヴィーガン向けソーセージ REUTERS/Michele Tantussi

<ドイツの若者の間では菜食志向が強かったが、ついに2020年、肉消費量が過去最低を記録した>

ドイツ料理といえば肉とソーセージ......そのイメージが過去のものへと変わりつつある。新型コロナウイルスのパンデミックを経て、食生活はこの1年で大きく変わった。以前からドイツの若者の間では菜食志向が強かったが、ついに2020年、肉消費量が過去最低を記録し、さらに2019年より39%多くの肉代替製品(大豆など植物ベースの肉風製品)が生産されたとドイツ連邦統計局(Destatis)が14日に発表した

またドイツは、ヴィーガン(完全菜食主義、または動物性のものを完全に排除するライフスタイル)飲食料の新規商品発売の世界有数の市場でもある。ロンドンを本拠地とする私立市場調査会社ミンテルの2018年の調査によると、2017年7月から2018年6月に世界で導入されたすべてのヴィーガン飲食料のうち、新製品の15%はドイツからのもので、英国を抜いて世界トップとなった。

肉代替製品の生産が39%増加

肉代替製品についてのDestatisのデータは2019年から収集されているため、これが初めての前年比となる。2020年、ドイツ企業の肉代替製品生産量は2019年の60,400トン弱から83,700トン以上(+ 39%)と大幅に増加した。総価値は2億7,280万ユーロから3億7,490万ユーロに上昇した(+ 37%)。

肉製品の総価値は昨年、386億ユーロに達した。これは、401億ユーロという2019年の10年最高値から4%減少した。肉製品の総価値が肉代替製品の100倍以上あるものの、この変化は著しい。肉の消費はすでに長年減少傾向にあった。1987年には1世帯あたり1か月平均6.7キログラムの肉を消費した(肉類加工品は除く)が、2020年には約3分の1の2.3キログラムに減少した(1987年世帯平均2.5人に対し2020年は2人)。これは過去最低だ。豚肉の消費量が特に減少したという。肉の輸出入も2019年と比較してそれぞれ7.8%と6.5%減少した。

肉の消費減少の理由は?

パンデミック中の植物ベース食品の売上急増は、ドイツだけでなく世界中のトレンドだ。約1年前、ドイツやアメリカの食肉工場でクラスター感染が多く発生した。食肉加工工場で働く、おもに移民たちの置かれた劣悪な環境に注目が集まるとともに、「なぜ肉が安いのか」について人々の関心が高まった。北米では、食肉加工工場の一時閉鎖が相次ぎ、食品供給ルート確保への懸念も広がった。これらのことが相まって、欧米で多くの人が食生活を見直すきっかけになったようだ。

さらに、環境への配慮もある。とくに効果的なのは、牛肉食を減らすことだ。食用牛の飼育は食品産業のなかで最も炭素を多く消費し、農業排出の60%以上を占めるといわれる。食品1kgあたりの平均温室効果ガス排出量(kgCO2-eq)を比較すると、約60である牛肉はすべての食品中で圧倒的に多く、これは豚肉や鳥肉の10倍前後だ。チーズや養殖エビ、植物性ではコーヒーなども高めだが、2位のラム肉でさえ半数以下の24.50であることを考えると、牛肉食を減らすことがかなり環境にプラスになることがわかる。

このような事実について教育を受けている現在のティーンエイジャーやミレニアル世代は特に環境に対する意識が高い。ドイツ連邦食糧・農業省BMEL の2020年版レポートによると、調査対象者の39%がパンデミック中に農業を重要視するようになり、さらに青年や若年層になると47%に上る。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

独ZEW景気期待指数、12月は45.8に上昇 予想

ワールド

ウクライナ提案のクリスマス停戦、和平合意成立次第=

ビジネス

EUの炭素国境調整措置、自動車部品や冷蔵庫などに拡

ビジネス

EU、自動車業界の圧力でエンジン車禁止を緩和へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中