最新記事

中国共産党

新チャイナ・セブンはマジック――絶妙な距離感

2017年10月27日(金)15時30分
遠藤誉(東京福祉大学国際交流センター長)

●党内序列ナンバー7:韓正(かん・せい)(63歳)

1954年4月、浙江省生まれ。華東師範大学(上海市)を卒業してからずっと上海を出たことがなく、このたびの一中全会まで上海市にいて上海市書記を務めていた。江沢民の腹心。韓正が新チャイナ・セブン入りしたのは、習近平が党規約に「習近平思想」を明記することに対する江沢民と習近平の間のバーター取引であったとみなすのが妥当。

絶妙なバランス

このように、新チャイナ・セブンは、栗戦書を除いて、ただの一人も「習近平の腹心」と解釈できる者はいない。上述した派閥傾向の結果を習近平や李克強も含めて列挙するなら以下のようになる。

習近平

李克強:胡錦濤の流れをくむ生粋の共青団系列

栗戦書:習近平腹心(かつては共青団

汪洋:胡錦濤の流れをくむ生粋の共青団系列

王滬寧:完全中立(江沢民が発掘)。三代の紅い皇帝に仕えた中国最高のブレイン。

趙楽際:中立(共青団系列。胡錦濤が発掘)

韓正:江沢民の腹心(江沢民と習近平のバーター人事)

みごとではないか。

実に多彩な、あらゆる派閥の流れの要素を均等に配慮している布陣だ。

おまけに、次期最高指導者になりそうな人物が含まれていない。それでいながら、中国最高のブレイン・王滬寧をそばに置いている。

最も肝心なのは、共青団系列を数多く配置したことである。

これがマジックなのだ。

日本のメディアは「習近平のイエスマンを揃え」「習近平の腹心で固めた」「習近平一強を可能にした」などと、まるで呪文のように口を揃えた報道をしている傾向にあるが、なぜ筆者が「驚くべき解釈」と冒頭に書いたかが、お分かり頂けたものと思う。

マジックの種明かし

こうして、誰からも文句が付けられないほどの、あらゆるバランスを考慮し、しかもどちらかというと胡錦濤の流れをくむ共青団系列に重きを置きながら、キーパーソンである胡春華(54歳)を排除した。胡春華こそは共青団のホープで、ポスト習近平と早くから定められていた人物だ。

彼なら次期指導者として国家を運営する力量を持っている。しかも年齢的に次期最高指導者になる人物は彼以外にいない。

胡錦濤政権時代から、「胡錦濤を大胡(ダー・フー)」、「胡春華を小胡(シャオ・フー)」という愛称で呼び、すでにこの基本路線は決まっていた。その胡春華を外す代わりに、「共青団系列」を「見かけだけ」ちりばめたのである。

これがマジックの種だ。

中国共産党員は、小さい時は共産党員の少年少女版「少年先鋒隊」に入隊し、青年時代になると「共産主義青年団(共青団)」に入ってから中国共産党員になっていく。毛沢東による政治の嵐が終わり改革開放により正常化した後は、誰もがこのコースをたどっていくので、これからは「共青団派」という言葉さえなくなっていくほど、全ての党員が共青団員を経験するはずだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ政権、予算教書を公表 国防以外で1630億

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、堅調な雇用統計受け下げ幅縮

ワールド

トランプ氏誕生日に軍事パレード、6月14日 陸軍2

ワールド

トランプ氏、ハーバード大の免税資格剥奪を再表明 民
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単に作れる...カギを握る「2時間」の使い方
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 6
    宇宙からしか見えない日食、NASAの観測衛星が撮影に…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    金を爆買いする中国のアメリカ離れ
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 10
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中