最新記事

迷惑行為

NYの電車内で iPhoneの「AirDrop」を使った迷惑行為が危ない流行？

2017年8月23日（水）15時30分
松岡由希子

LeoPatrizi-iStock

＜ニューヨークの地下鉄内で、iPhoneの「AirDrop」を使った迷惑行為が起きている。男性の下半身が露出した写真が見知らぬ人物から送信されてきたという。その対策は？>

アップルが2011年からiPhoneやiPad、MacBookなどの自社製の端末に導入している「AirDrop（エアードロップ）」は、Wi-FiやBluetooth（ブルートゥース）といった無線通信により、近くの友人らと、端末間で、写真や動画、連絡先、位置情報などのデータを送受信し合うことのできるサービスだ。

「AirDrop」を通じて他の端末が自分の端末にデータを共有しようとすると、その旨が通知され、データを受信するかどうかを"辞退"もしくは"受け入れる"のボタンで選択する仕組みとなっている。

「AirDrop」は、メールやメッセージアプリによるデータ共有と異なり、共有先のメールアドレスやユーザー名などを指定する必要がなく、端末間で直接データをやりとりできる簡便さが利点だが、これが悪用される事案やトラブルも発生している。

ニューヨークの地下鉄で、写真が勝手に送られてきた

米タブロイド紙『ニューヨーク・ポスト』が報じたところによると、2017年7月27日夜、ニューヨーク市地下鉄6系統に乗車していた28歳の女性が「AirDrop」を悪用した迷惑行為の被害に遭った。

被害者は、「『iPhone1』があなたにメモを共有しようとしています」という不審な通知が自身のiPhoneの画面に表示されたため、"受け入れる"のボタンを選択したところ、男性の下半身が露出した写真が見知らぬ人物から送信されてきたという。

また、ロンドン南部の電車内でも、かつて34歳の女性が同様の迷惑行為の被害に遭い、イギリス鉄道警察（BTP）が捜査していることを、BBCが伝えている。

「AirDrop」が悪用されるケースは、このような迷惑行為に限られない。オーストラリアの情報セキュリティ専門家マーク・ダウド氏は、以下の動画でデモンストレーションしながら、「ユーザーが気づかないうちに、周囲にいる何者かによって「AirDrop」の機能が悪用され、端末に有害なアプリがインストールされてしまうおそれがある」と警告している。


悪用されないためには

では、「AirDrop」を第三者に悪用されないためには、どのように対策すべきだろうか。

まずは、iPhoneなどの端末で「AirDrop」の設定を確認しよう。「AirDrop」では、受信オプションとして、自分の端末とのデータの送受信を認める範囲が3段階で設定されており、一切の送受信を認めないことを意味する"受信しない（Off）"、端末に連絡先を登録しているユーザーだけ送受信を認める"連絡先のみ（Contacts Only）"、近くにあるすべての端末にデータの送受信を認める"すべての人（Everyone）"のいずれかを選択できる。見ず知らずの第三者が容易に自分の端末にアクセスできないようにするために、"すべての人（Everyone）"は避けることが望ましい。

仕事やプライベートでiPhoneやiPad、Macを日常的に利用している人は、自分の端末が知らず知らずのうちに悪用されることのないよう、自衛を心がけることが肝要だろう。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

原油先物は1％超下落、米・イラン衝突懸念和らぐ
2026.02.09

ワールド

ニパウイルス、バングラデシュで感染の1人死亡＝ＷＨ
2026.02.09

ワールド

トランプ米大統領、高市首相に祝意　選挙勝利で
2026.02.09

ビジネス

実質賃金12月は0.1％減にマイナス縮小、25年は
2026.02.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中