最新記事

日本企業

ドン・キホーテの格安4Kテレビが速攻で完売した理由

2017年7月13日(木)11時29分
菊地悠人(東洋経済記者)※東洋経済オンラインより転載

予約注文を含め販売台数は3000台。ネット上では「ジェネリックレグザ」とも呼ばれている(記者撮影)

「驚安の殿堂」にここ数年で最も強烈な目玉商品が加わった。しかし、その商品は売り場から「瞬間蒸発」してしまった。

全国でディスカウントストアを展開するドン・キホーテ(以下ドンキ)は6月15日に同社初となる4K対応50型液晶テレビを発売した。商品は店頭で飛ぶように売れ、初回販売分はわずか1週間で完売となった。予約注文を含めて販売台数は3000台に達した。

ドンキは予約受付を一時休止。今後の販売については「部材の調達が整い次第再開する」(ドンキ)とのことだが、明確なスケジュールは未定だ。

6万円以下で50型の4Kテレビを作りたい!

ドンキのテレビが圧倒的な支持を得たのは、5万4800円(税抜き)という破格の安さ。4K液晶テレビというジャンルの中で単純な比較は難しいが、家電量販店に並ぶ他社の50型テレビ(10万円前後)と比較しても最安値といえる。もうひとつは「レグザ」を展開する東芝映像ソリューション製のメインボード(電子回路基板)を採用したことだった。

それにしても、なぜここまで安くできたのか。そこにはドンキで10年以上にわたって家電の開発を続けてきた担当者の存在があった。

「6万円以下で50型の4Kテレビを作りたいとずっと考えていた」。今回、開発を担当した、トレンドセレクトMD開発本部・マネージャーの寺尾尚之氏とSPA開発本部・サブマネージャーの水橋晃司氏はそう口をそろえる。

家電をこよなく愛する2人は、4Kテレビの市場価格がほかのカテゴリーのテレビと比較して下がっていないことに着目。家電メーカー各社が付加価値をつけ、テレビをより高い価格で発売する姿勢に疑問を感じていたという。そこで無駄な機能を削ぎ落としたテレビを作るべく、2016年6月から4Kテレビの開発プロジェクトがスタートした。

実は、ドンキは2009年から液晶テレビのPB(自社企画商品)の開発を進めており、約10万台の販売実績がある。4Kとはいえ、これまで手がけてきた液晶テレビと生産工程はほとんど変わらない。最初の半年間で、部材を選定し、2016年12月には東芝製のメインボードを使用することに決めた。決め手となったのは画面の応答速度の速さだという。

メインボードとは、レグザの商品を展開している東芝映像ソリューションズが外販しているテレビ受信システム「デジタルボード」のことだ。

ただし、本家のレグザと異なり、多少機能が落ちるのは事実だ。レグザの最新モデルに搭載されている4Kアップコンバート(4K画質でない映像を4K相当に自動で変換する機能)がなかったり、HDR(ハイダイナミックレンジの略。明るいところをより明るくする機能)が非対応であったりする。

基本的には自社で商品を企画し、メインボード以外にも液晶パネルなどの部材を調達。生産を委託しているパートナー企業の中国工場で生産・組み立てを行ったという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾、スパイ容疑で中国人を拘束 現役・退役軍人を勧

ビジネス

UBSがスイス本拠で事業継続表明、米への移転協議と

ビジネス

香港の新世界発展、早期の債券交換で13億ドルの債務

ワールド

米大統領、ベネズエラへの地上部隊派遣「排除せず」 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 7
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 8
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 9
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 10
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中