熊本地震、信頼できる災害情報・安否情報をネットで確認する

3.11で活躍した、Googleのクライシスレスポンス

　熊本地震では、すでに大手事業者を中心として災害情報がネットで積極的に提供されている。日本においてネットを活用した災害支援が本格的に行われるようになったのは、2011年の「東日本大震災」、いわゆる3.11からだ。中でも活躍が目立ったGoogleのクライシスレスポンスについて、簡単に紹介しておきたい。

　Googleの米国本社には、世界中の大規模災害に速やかに対応するため常設のクライシスレスポンスチームがある。大災害が起こると、各国の担当者と連携してクライシスレスポンスサイトを立ちあげることになっている。3.11では地震発生が発生から1時間46分後の16時32分にクライシスレスポンスサイトが立ち上がり、安否確認情報サービスのパーソンファインダーが公開された。ちなみに、今回の熊本地震でも地震発生から1時間半以内にパーソンファインダーの提供が開始されている。2010年1月のハイチ地震で最初に使われたパーソンファインダーは改良が重ねられ、わずかな手順でサービスを開始することができるように工夫されているのだ。

　3.11では、避難所に張られている避難者の名簿を（管理者の許可を得た上で）有志が撮影して、Googleの画像共有サービスに投稿。社内外のボランティアが手書きで書かれた名前をテキスト入力し、パーソンファインダーに入力していった。最終的にボランティアがよって入力された安否情報は14万件。個人が入力した情報、テレビなどのメディアからの情報も合わせると、パーソンファインダーには67万件もの安否情報が入力された。

　パーソンファインダー以外にもGoogleは、YouTubeで地上波のニュース番組を無料配信、ホンダなどの提供していた自動車通行実績情報をGoogleマップで表示、高精細な衛星写真・航空写真の提供、ボランティアとコラボした生活救援情報の提供といったさまざまな取り組みを行った。

　注目すべきは巨大IT企業1社が災害支援活動を行ったのではないと言う点だろう。ボランティアや公的機関、他分野の企業などと柔軟につながっていくことで、迅速かつ的確な情報提供が実現されていったのである。
○参考：『Googleの72時間　東日本大震災と情報、インターネット』林信行 著、山路達也 著

　今回の熊本地震はまだ大きな揺れが続き、予断は許されないが、3.11で得られた貴重な情報連携のノウハウが活用されることを期待したい。