最新記事

生命科学

3人の親を持つ子供がイギリスで生まれる?

遺伝病を持つ母親の卵子核を健康な女性のものと交換する技術が承認された

2015年2月12日(木)15時11分
アバニシュ・パンディ

倫理的反対も ミトコンドリア遺伝子の欠陥からくる難病の予防に役立つとされるが Juan GartnerーScience Photo Library/Getty Images

 英下院は先週、体外受精の際にカップルが別の女性の卵子を利用する治療法を世界で初めて承認した。これによって、遺伝子上3人の「親」を持つ子供が生まれる可能性が広がった。

 子供は父と母の2人の親から遺伝情報を受け継いで誕生する。だが細胞の中でエネルギーをつくり出すミトコンドリアの遺伝子は、母親からのみ子供へ受け継がれる。このミトコンドリアの遺伝子に欠陥を持つのが「ミトコンドリア病」。臓器や筋肉の働きが損われる難病で、新生児の約6500人に1人が発症するが、確かな治療法はない。

 承認されたのはミトコンドリア病の女性の卵子から核を取り出し、健康な別の女性の卵子核と交換する技術。これでミトコンドリア病が子に伝わるのを防げるかもしれない。この手順で作られる受精卵は3人の「親」の遺伝子を受け継ぐ。両親の遺伝子と、卵子核を提供する女性のミトコンドリア遺伝子だ。

 この技術を開発した英ウェルカム・トラスト・ミトコンドリア研究センターのダグ・ターンブル所長は、ミトコンドリアの遺伝子を交換する技術を承認するよう議会に求めていた。「承認が遅れれば、年齢的にそろそろ妊娠を諦めざるを得ない女性たちが苦しむだけだ。妊娠の機会を逃してしまう」と、ターンブルは言う。「遺伝子に問題はあるが健康な子供が欲しい女性の中には、この技術の承認が唯一の希望という人もいる」

 だが技術の承認には、倫理や宗教、医学の見地から反対の声があった。「技術の安全性と効果を証明する必要がある」と、英国国教会の医療倫理顧問を務めるブレンダン・マッカーシーは言う。カトリック教会のジョン・シェリントン司教は下院の投票前に「この方法には倫理的に反対すべき大きな理由がある。人の胚を破壊することだ」との声明を発表した。やがて遺伝子を選んでつくる「デザイナーベビー」の誕生につながるという懸念もある。

 その一方でノーベル賞受賞者を含む14カ国40人の科学者は、英下院に技術の承認を求めた。「ミトコンドリアの移植は、健康な子供を持つ機会を人々に与え得るものだ」

 イギリスを二分した新たな医療技術は、早ければ年内にも実施される可能性がある。

[2015年2月17日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米CB消費者信頼感、3月は小幅上昇 1年後インフレ

ワールド

仏伊、イラン作戦関与航空機の基地使用など拒否 スペ

ワールド

米「数日が決定的局面」、イランは米企業への攻撃示唆

ワールド

米USTR代表「WTO脱退の準備ない」、貿易不均衡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中