最新記事

中東

コバニ奪還で揺らぐ「イスラム国」の支配

国籍を越えて団結したクルド人と「有志連合」の空爆がもたらした大きな勝利

2015年1月28日(水)17時33分
リチャード・ホール

世界が注目 コバニ攻防戦は逐一トルコ側からテレビカメラで捉えられ、世界に報道された Yannis Behrakis-Reuters

 シリア北部の都市コバニへの、イスラム教スンニ派テロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)の攻撃は昨年7月、世界のメディアもほとんど気付かないうちに静かに始まった。

 その時点でISISは、イラク北西部の大部分を制圧していた。準備不足で士気の低いイラク軍を敗走させ、多くの重兵器を奪っていた。その後ISISは、東にある首都バグダッドではなく、クルド系住民が暮らすシリア北部のコバニ周辺へと矛先を向けた。

 コバニをめぐる攻防は、シリア内戦で最も注目される戦いとなった。

 戦闘前、コバニに暮らす住民は約4万5000人で、大きな都市ではない。しかしコバニ攻防戦は、ISISに反撃するアメリカの戦略上、象徴的な意味を持ち、そして重要なテストケースだった。

 一度ならず「コバニ陥落」が予測されたにもかかわらず、今週クルド人部隊はISISを街から追い出し、周辺地域にまで後退させたと宣言した。

 なぜ勝利できたのか? 誰にも止められないと思われたISISの侵攻を、これと言って特徴のない街がどうやって阻止したのか?

「陸の孤島」コバニ

 コバニがISISの標的となった理由は、地図を見れば明らかだ。街の規模は小さく、シリア国内の他のクルド地域とは離れている。まるでISIS勢力圏内の「離れ小島」だ。

 街の北側にはすぐにトルコ国境が控えている。街中での爆発や砲弾が発射される際の煙がトルコ側の丘の上からテレビカメラで捉えられた。

 ISISにとってコバニ攻略の戦略的意義は大きい。長大なトルコ国境を掌握すれば、トルコからシリアへの兵士の入国が容易になり、さらにシリア北東部のクルド勢力の反撃を大きく分断することができる。

 ISISはまず街の西部の集落を占領し、9月までには周辺の300の集落と市街地の半分も掌握した。

 状況は厳しかった。数万の避難民が、街道沿いに車を乗り捨ててトルコ国境に押し寄せた。負け知らずのISISに立ち向かったのは、十分な武装もないクルド人の民兵組織、人民防衛隊(YPG)と街に残された住民たちだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、USMCA離脱を検討=報道

ビジネス

米雇用創出、86.2万人下方修正 25年3月までの

ワールド

NATO、北極圏プレゼンス強化で新任務 加盟国間の

ワールド

イラン高官「ミサイル能力について交渉せず」、米との
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 5
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中