最新記事

科学

「決断疲れ」が生産性を奪う

仕事の段取りから夕食メニューまで決断続きは意思決定の力を弱めてしまう

2014年11月7日(金)15時47分
ジェーン・C・フー(科学ライター)

やる気が出ないのは 自制や選択続きて疲れた心は、安易な選択をしやすくなる John Cowie/Getty Images

 新しい街で働き始めた初日。私は気付くと、新しいマンションでカーペットにうつ伏せに寝転んでいた。ソファを買わなくちゃ。あの原稿を仕上げなくちゃ。犬の散歩にも行かなくちゃならない──。

 でも家から職場までどの経路で行くかを決め、医療保険のプランを選び、10個以上の新しいパスワードを設定した後では、私はまったく使い物にならない。夫に聞かれた夕食メニューも、何でもよかった。

 こんな私の状態を科学的に説明すると「決断疲れ」だそうだ。

 読んで字のとおり、次々と何かを決断をしていくと、人は疲れてうんざりしてしまうことがある。仕事帰りに食料品を買うことを考えてみよう。7ドルで有機農法のベリーを買うか、4ドルで普通のベリーを買うか? パスタの種類は? ジュースのブランドは? あなたが私みたいな人だったら、2、3の決断をしたらいらいらし始めるだろう。

 選択肢が無限にあれば、自由度は高くなると思える。しかし意思決定をめぐる研究は、その逆を示唆している。95年に行われた有名な研究がある。コロンビア大学の研究者らが土曜日の午後、高級スーパーマーケット内に24種類のジャムをそろえた試食コーナーを設置。翌週の土曜日には6種類のジャムで同じことをした。

 そこで分かったのは、人は選択肢が多いのを好むらしいということ。6種類のジャムより、24種類のジャムをそろえた日のほうが多くの客を集めた。ただし人々は24種類のジャムのうち1つか2つしか試食せず、それは6種類でも同じだった。

 しかも24種類のジャムを前にした客のうち、実際に買った人の割合はわずか3%。彼らは、研究者が「選択マヒ」と呼ぶ状態に陥ったのだ。それが6種類のジャムでは、30%の客が購入した。ここから「選択肢の過多」という理論が生まれた。

 意思決定だけでなく、何かを「やらないこと」も人を消耗させる可能性がある。例えば休憩室にドーナツの入った箱があり、あなたは食べるのを我慢している。それは1日を通して、潜在意識下であなたの気を散らす。

 ある研究者グループが表現したように「筋肉を使えば疲れるように、自制心を働かせれば、その後の自制心に短期的な機能障害が起きる」。研究者たちはこれを「自我消耗」と呼んだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米加、数週間以内に貿易巡り会合 USTR代表「協議

ワールド

米・ウクライナ、26日に高官協議 三者協議は3月初

ワールド

米、ベネズエラ原油のキューバ転売認可へ 国務長官は

ビジネス

FRB現行策、景気巡るリスクに適切に対応=セントル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された「恐怖の瞬間」映像が話題に
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは? 「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中