最新記事

海運

船も遠隔操作で動かす時代

乗組員要らずでより安く、より安全に航行できる無人船の落とし穴

2014年10月17日(金)12時25分
マイケル・キャロル

未来の船 現在のコンテナ船に比べて大幅なコストダウンが可能 Edgar Su-Reuters

 人っ子一人いない「幽霊船」が、3750億ドル規模の巨大市場である海運業界の未来を変えるかもしれない。「海上輸送を根底から変えるための機は熟している」と、イギリスの航空宇宙・防衛大手、ロールスロイス・ホールディングスのオスカー・リバンダー副社長(船舶技術部門担当)は言う。

 ロールスロイスは航空宇宙・防衛のほか船舶用エンジンなどの開発・製造も手掛けている。同社はいずれ完全に無人の貨物船が世界中の海上輸送を担う日が来ると確信。「自動車や列車をはじめ、遠隔操作や自動システムを社会が受け入れる素地が広がっている」とリバンダーは言う。

 総重量60万トンの大型船を遠隔操作する「ブルーオーシャン」システム開発チームの責任者、エサ・ヨキオイネンは次のように説明する。「船長は陸上のコミュニケーションリンク経由で船上のセンサーからリアルタイムのデータを受信する。船の至る所に設置した多眼カメラで、船とその周囲の俯瞰図など、360度のシミュレーションが可能だ」
例えば、香港からロサンゼルスへ商品を運ぶ船をカンザス州トピカで操縦する、というケースもあり得るわけだ。

 ヨキオイネンらが開発した360度のブリッジシミュレーターは現在、訓練用として使われている。「複雑な数学モデルを使って、架空の船がブリッジからの指示に対してどう反応するかをシミュレーションできる」と、ヨキオイネンは言う。「実際に指示を入力して船の周囲360度の景色を再現し、現実の船をコントロールするまであと一歩のところまで来ている」

 船のブリッジから遠く離れた陸上の操縦室で船を操縦するようになっても、衝突を回避するのが船長の責任であることに変わりはない。

無人化で効率20%アップ

 海運業界は10年以上前から無人船の可能性を本格的に検討してきた。近年の燃料費の上昇を受けて、航行速度を落として燃料を節約したほうが経済的になっていた。

 しかし乗組員は長旅を嫌がるため、乗組員を探すのに余計な手間とコストが掛かるという難点もある。業界の見積もりによれば、乗組員にかかるコストは貨物船の運航コストの44%を占めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

物価目標の実現は「目前に」、FRBの動向を注視=高

ビジネス

財新・中国サービス部門PMI、6月は50.6 9カ

ビジネス

伊銀モンテ・パスキ、メディオバンカにTOB 14日

ビジネス

カナダ製造業PMI、6月は5年ぶり低水準 米関税で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプvsイラン
特集:トランプvsイラン
2025年7月 8日号(7/ 1発売)

「平和主義者」のはずの大統領がなぜ? 核施設への電撃攻撃で中東と世界はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...父親も飛び込み大惨事に、一体何が起きたのか?
  • 2
    ワニに襲われた直後の「現場映像」に緊張走る...捜索隊が発見した「衝撃の痕跡」
  • 3
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた発見の瞬間とは
  • 4
    「やらかした顔」がすべてを物語る...反省中のワンコ…
  • 5
    米軍が「米本土への前例なき脅威」と呼ぶ中国「ロケ…
  • 6
    熱中症対策の決定打が、どうして日本では普及しない…
  • 7
    吉野家がぶちあげた「ラーメンで世界一」は茨の道だ…
  • 8
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 9
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 10
    「22歳のド素人」がテロ対策トップに...アメリカが「…
  • 1
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 2
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた発見の瞬間とは
  • 3
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 4
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 5
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 6
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 7
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 8
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 9
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 10
    韓国が「養子輸出大国だった」という不都合すぎる事…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 8
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中