最新記事

アメリカ社会

中絶体験もつぶやきます

ツイッターやブログで中絶の一部始終を語る女性たち──個人的体験談が持つ力は「恥」の風潮を打ち破れるか

2010年4月20日(火)15時08分
セーラ・クリフ

 その人工妊娠中絶の模様を10万人以上が目にした。フロリダ州に住む1児の母アンジー・ジャクソン(27)は2月、経口中絶薬を服用した後の自分を撮影し、YouTubeで動画を公開した。

「1週間ほど前に妊娠が分かった」。ジャクソンは動画の中でそう語っている。「健康上のリスクなどさまざまな理由から、私は中絶をしている。今この瞬間に」

 中絶の詳しい経過はツイッターに書き込まれた。一体なぜそんなことを? 目的は「中絶を覆うベールを剥いで」「それほど悪いこと」ではないと知ってもらうことだと、ジャクソンは言っている。

 これまでのところ、最大の成果はメディアの関心を集めたことだろう。ツイッターで中絶を「中継」した女性の話題はアメリカだけでなく、オーストラリアなどでも報道された。ジャクソンには称賛と非難の声が殺到し、殺すという脅迫もいくつか舞い込んでいる。

 ツイッターという手段は新しいが、ジャクソンの目的自体は目新しいものではない。米連邦最高裁が中絶を女性の権利として認める「ロー対ウェード」判決を下したのは73年。以来、多くの女性が雑誌やブログで中絶体験を語ってきた。中絶を恥とし、隠すべきものとする風潮を変えるために。

 とはいえ中絶の汚名は社会においても、中絶をしたことがある女性たちの間でも消えていない。

 アメリカでは妊娠した女性の約40%が中絶をしている。だが作家のバーバラ・エーレンライクが指摘するように、「中絶権の擁護を明言する女性はわずか30%。驚くほど多くの女性が、かつて自分が行使した権利を他の女性に使わせまいとしている」。

権利の主張に結びつきにくい理由

 中絶体験を語る女性たちは「ベールを剥ぐ」ことに失敗したのか。何かを間違えたせいで? それとも語る努力が足りなかったせいで? 答えはその両方だ。

「ロー対ウェード」判決以前、あるフェミニスト団体は合法・非合法の中絶体験を語り合う活動を展開した。「世論を中絶合法化に傾ける上で重要な1歩だった」と、中絶権擁護運動に詳しいイースタン・イリノイ大学のジーニー・ラドロウ助教授(英文学)は評する。

 だが判決が出た後、体験談を語ることは二の次になった。連邦最高裁が認めた中絶の権利を守る戦いが始まったからだ。「73年以降擁護派は守勢に回っている」と、ラドロウは言う。「中絶の合法性や安全性を守ろうと力を尽くしているときに、中絶で傷つくこともあると語るのはとても難しい」

 おかげで擁護派は中絶をめぐる対話の主導権を失い、中絶のつらい側面を強調する反対派の声ばかりが聞こえてくるようになった。

 インターネットの登場で個人的体験談を簡単に公表できるようになった10年ほど前から、みんなで中絶について語ろうという動きは再び盛んになっている。中絶をテーマにしたブログが誕生し、中絶の体験談を募るオンラインフォーラムも生まれた。

 それでも多くの場合、中絶について語ることはタブーのままだ。その理由は中絶という行為の本質にあるのかもしれない。中絶はアイデンティティーを定義するものにも、コミュニティーを形成する要素にもなりにくい。

「同性愛者であれば、それが自分のアイデンティティーになる」と、カリフォルニア大学サンフランシスコ校の研究者ケート・コスビーは指摘する。「だが中絶は自分がどんな人間であるかを決定するものではないため、権利を主張する行動になかなか結び付かない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

NZの10年超ぶり悪天候、最悪脱する 首都空港なお

ワールド

日米2回目の関税交渉、赤沢氏「突っ込んだ議論」 次

ワールド

原油先物が上昇、米中貿易戦争の緩和期待で

ビジネス

午前の日経平均は続伸、一時500円高 米株高や円安
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 9
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 10
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中