最新記事
働き方

金銭面でも設備の面でもハードルは大きく低下! 今こそ会社員も「多拠点ライフ」を実現すべき理由

2024年4月10日(水)17時27分
flier編集部
多拠点生活の実践者・石山アンジュさん

石山さんは2019年から大分県の農村集落と渋谷のシェアハウスを行き来する二拠点生活を開始。全国を転々とする生活を送る(本人提供)

<「いくつもの選択肢を持つ」ことが強みになる...多拠点生活の実践者・石山アンジュさんが語る「多拠点ライフ」の気軽な始め方>

これからの時代は「分散する生き方」がスタンダードになっていく──。「分散する生き方」とは、家や仕事やコミュニティを複数同時に持つ「多拠点ライフ」を意味します。その可能性や多拠点ライフをはじめるためのヒントが詰まった一冊が、『多拠点ライフ』(クロスメディア・パブリッシング)です。

著者は、日本のシェアリングエコノミーの第一人者で、自身も多拠点生活の実践者である石山アンジュさん。会社員でも「分散する生き方」を実践するための一歩とは?(※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です)

「積み上げる」思考から、「分散する」思考へ

──石山さんが『多拠点ライフ』を執筆された動機は何でしたか。

世の中の不確実性が高まるなかで、私たちは常にリスクと共存する時代を生きています。そこに生きづらさを感じる人も増えるなか、「自分たちらしく、豊かに生きていける選択肢」を伝えたいという思いから、本書を執筆しました。都会と田舎を行き来する二拠点ライフ、仕事と休暇を組み合わせたワーケーションなど、「多拠点ライフ」の事例を数多く紹介したのもそのためです。

──「分散する生き方」がこれから重要になる背景とは何でしょうか。

これまでの社会は、GDPの成長を前提に、キャリアや資産を積み上げていく「積み上がる」思考を前提にしていました。しかし現在は、自然災害や戦争、感染症など、社会の機能が一瞬で崩壊する有事がいつ起きてもおかしくありません。こうした状況では、安定の概念が180度変わります。事業も資産も1つに依存することがリスクになるのです。

これから大事なのは、「積み上がる」思考から「分散する」思考へと転換すること。そして、家や仕事やコミュニティを複数同時に持つ「分散する生き方」を進めていくことです。もし住まいが複数あれば、首都直下地震のようなことが起きても、他の拠点に住めますよね。同様に、仕事も人間関係も複数の選択肢があれば、変化に対応しやすくなる。それがこれからの安定のステータスではないかと思います。

単に不確実性に対処するだけでなく、住まいや人間関係を分散することで、人とのつながりがより豊かになっていくと考えています。

多拠点ライフ
 著者:石山アンジュ
 出版社:クロスメディア・パブリッシング
 要約を読む

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ 1月の1000人削減後=

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値51.5で横ばい 価

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依

ビジネス

米ITA支援の外国政府調達契約、25年は前年比3倍
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中