最新記事
働き方

金銭面でも設備の面でもハードルは大きく低下! 今こそ会社員も「多拠点ライフ」を実現すべき理由

2024年4月10日(水)17時27分
flier編集部
多拠点生活の実践者・石山アンジュさん

石山さんは2019年から大分県の農村集落と渋谷のシェアハウスを行き来する二拠点生活を開始。全国を転々とする生活を送る(本人提供)

<「いくつもの選択肢を持つ」ことが強みになる...多拠点生活の実践者・石山アンジュさんが語る「多拠点ライフ」の気軽な始め方>

これからの時代は「分散する生き方」がスタンダードになっていく──。「分散する生き方」とは、家や仕事やコミュニティを複数同時に持つ「多拠点ライフ」を意味します。その可能性や多拠点ライフをはじめるためのヒントが詰まった一冊が、『多拠点ライフ』(クロスメディア・パブリッシング)です。

著者は、日本のシェアリングエコノミーの第一人者で、自身も多拠点生活の実践者である石山アンジュさん。会社員でも「分散する生き方」を実践するための一歩とは?(※この記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です)

「積み上げる」思考から、「分散する」思考へ

──石山さんが『多拠点ライフ』を執筆された動機は何でしたか。

世の中の不確実性が高まるなかで、私たちは常にリスクと共存する時代を生きています。そこに生きづらさを感じる人も増えるなか、「自分たちらしく、豊かに生きていける選択肢」を伝えたいという思いから、本書を執筆しました。都会と田舎を行き来する二拠点ライフ、仕事と休暇を組み合わせたワーケーションなど、「多拠点ライフ」の事例を数多く紹介したのもそのためです。

──「分散する生き方」がこれから重要になる背景とは何でしょうか。

これまでの社会は、GDPの成長を前提に、キャリアや資産を積み上げていく「積み上がる」思考を前提にしていました。しかし現在は、自然災害や戦争、感染症など、社会の機能が一瞬で崩壊する有事がいつ起きてもおかしくありません。こうした状況では、安定の概念が180度変わります。事業も資産も1つに依存することがリスクになるのです。

これから大事なのは、「積み上がる」思考から「分散する」思考へと転換すること。そして、家や仕事やコミュニティを複数同時に持つ「分散する生き方」を進めていくことです。もし住まいが複数あれば、首都直下地震のようなことが起きても、他の拠点に住めますよね。同様に、仕事も人間関係も複数の選択肢があれば、変化に対応しやすくなる。それがこれからの安定のステータスではないかと思います。

単に不確実性に対処するだけでなく、住まいや人間関係を分散することで、人とのつながりがより豊かになっていくと考えています。

多拠点ライフ
 著者:石山アンジュ
 出版社:クロスメディア・パブリッシング
 要約を読む

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、カナダに国際橋の共同管理要求 「両岸所

ワールド

トランプ氏、中東に空母追加派遣検討 協議不調なら「

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議 仲介役オマーンを訪

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中