核の脅威を止める２１世紀の抑止力

　北朝鮮は07年、核開発問題に関する交渉をアメリカと行う一方で、シリアに核開発の技術や設備、核物質を提供した。そのおかげでシリアは核兵器の製造につながる原子炉を建設できたとされる。

　これが明らかになったとき、アメリカの外交官や核の専門家は金正日（キム・ジョンイル）総書記の背信行為に驚きを隠せなかった。その後イスラエルは、原子炉とみられていたシリアの施設を爆撃した。

　北朝鮮は今もしたたかだ。４月４〜８日に「通信用の人工衛星」を打ち上げると予告した。長距離弾道ミサイルの発射実験を強行する構えだ。アメリカや日本、韓国は「国連安全保障理事会の制裁決議に反する」として打ち上げ中止を求めているが、６カ国協議が中断するなかで有効な対策を打ち出せずにいる。

　北朝鮮は核弾頭を弾道ミサイルに搭載可能なほど小型化することにも成功したとみられ、緊張は高まっている。

　金総書記は何をしようとしているのか？　米政府で安全保障政策にかかわる誰もがこの疑問を重大視している。ロバート・ゲーツ国防長官は最近、「テロリストが大量破壊兵器、とくに核兵器を手に入れる」ことを想像すると眠れなくなると語った。

　ウサマ・ビンラディンがニューヨーク攻撃用の核兵器を北朝鮮から１０００万ドルで買い、イスラエル攻撃のためにもう１発、２０００万ドルで買ったとしたら......。こんな事態が起きないようにするためには、実効力のある対策で北朝鮮を封じ込めるしか道はないと、米政府当局は考えている。ぐずぐずしている暇はない。

　核兵器がテロに使われる可能性は、ジョージ・Ｗ・ブッシュ前大統領が政権に就いたときより高くなっているのだろうか。超党派議員でつくる大量破壊兵器拡散・テロ防止委員会は今年２月、「アメリカの安全レベルは低下している」と警告した。

　仮にニューヨークが核攻撃を受けた場合、核燃料が製造されたのが寧辺の原子炉と特定できれば、新しい有効な核抑止策となる。場合によってはウラン鉱石を採掘した鉱山まで特定することも必要だ。こうした「核鑑識」の概念の背景には、北朝鮮の政府高官に核拡散の代償が高くつくことをはっきり伝えるねらいがある。たとえば想定されるのは、北朝鮮の高官２人がビンラディンからの申し出のメリットを議論する場面だ。

　一方を「タカ派」、もう一方を「臆病なタカ派」と名づけよう。金総書記の面前で議論はこんなふうに進む。「申し出を受けるべきです」とタカ派が言う。「親愛なる首領様のご指導の下、10発の核兵器を製造しました。そのうち２発を売っても８発は残ります。アメリカや韓国がわが国に侵攻したり、政権を転覆させたりするのを防ぐにはそれで十分です。それにわれわれには外貨が必要です」

　この主張に臆病なタカ派は戦慄する。「もしアルカイダが核兵器をニューヨークの真ん中で爆発させ、50万人の犠牲者が出たら、アメリカは北朝鮮を地図から消し去ろうとするのではないか？」

　タカ派は椅子の背にもたれて不敵な笑みを浮かべる。「アメリカには核兵器の出所はわかるまい。ビンラディンが潜伏しているパキスタンでも手に入る」

　現状ではタカ派が優勢だろう。米当局としてはこの状態を逆転させたい。

　核物質を製造した国に管理責任を負わせられれば、新たな「均衡」をつくり出すことができる。アメリカとソ連が対峙した冷戦下では報復攻撃の恐怖が核ミサイルの発射を防いだ。「相互確証破壊」と呼ばれるこの均衡によって何十年間も平和は維持された。この均衡の成立には核ミサイルの出所がはっきりしている必要があった。

　闇市場で売買されるプルトニウムの製造元を特定するのはそれより困難だが不可能ではない。科学者がその手法を確立しつつある。

核鑑識の実現にはデータベースが必要

　核鑑識を行う際は被爆地の瓦礫や闇市場に出回る核燃料を分析し、核物質の経路を製造元まで追跡する。それは指紋から犯罪者を特定する作業に似ている。犯罪者の指紋を採取してデータベース化できるようになったのは20世紀になってから。核鑑識にも比較対象となるデータベースが必要だ。

　現在、核兵器の原料となる物質は少なくとも40カ国が保有している。専門家は今、これら製造元のデータを集める作業を進めている。核爆弾の原料となるウランとプルトニウムに関しては、鉱石を採掘して、濃縮し、使用済み核燃料を再利用するまで、すべての過程で核物質がどこから来たかという痕跡が残る。

　ウラン鉱石はウランのほかにアメリシウムやポロニウムといった物質で構成されている。これらの物質はそれぞれ異なった特徴をもつ。プルトニウムの同位体の構成も製造された原子炉によって違う。

　核兵器の爆発後、核鑑識の担当者は瓦礫を集めて分析施設に送る。不純物や汚染物質も含めた物質固有の特徴を見つけ出し、製造元を突き止める。

　核爆発を分析すれば核兵器の設計法を知る手がかりもつかめる。たとえばパキスタンの核科学者アブドル・カディル・カーンが売り渡した技術は詳細までわかっている。高濃縮ウランの周囲を爆発物で囲む際のカーンの手法は爆発後も手がかりを残す。

　北朝鮮・寧辺の核開発施設も核鑑識の対象になりうる。北朝鮮は以前は核拡散防止条約の加盟国で、国際原子力機関（ＩＡＥＡ）の査察対象だったので、ＩＡＥＡが膨大な比較サンプルをもっている。アメリカの情報機関もサンプルを入手しているかもしれない。こうしたサンプルは核鑑識を行うときに役立つだろう。

　02年、全米調査評議会は９・11テロをきっかけに始めた研究で「核兵器使用後の属性鑑定の技術は現存するが、うまく統合する必要があり、それには数年かかる」と予想している。

　アメリカ科学振興協会（ＡＡＡＳ）は08年、核鑑識の実現には解決すべき問題が多く、とくに核兵器が使用された際にすぐアクセスできる世界規模の核物質データベースがないと報告した。ＡＡＡＳによると、米エネルギー省にはウラン化合物のデータベースがあり、他の米政府機関や諸外国も相当量のデータをもっているが、「情報を統合して核鑑識に使用できるデータベースはない」という。

　そうした統合データベースが存在しても、核兵器が使用された際に各国がそれを利用する態勢がまだ整っていない。ＡＡＡＳの報告書が指摘するとおり、政策決定者たちに迅速に正確な情報を提供するための装置や人材が今はまだ不足している。

　核鑑識による抑止は想像以上に冷戦下の均衡に似ている。62年のキューバ危機で、アメリカはソ連が核弾頭ミサイルをキューバに持ち込もうとしていることを突き止めた。米安保当局は、ニキータ・フルシチョフ首相がキューバの最高指導者フィデル・カストロにミサイル管理の権限を譲り渡すのではないかと恐れた。

　ジョン・Ｆ・ケネディ米大統領は熟慮の結果、ソ連に明解な警告を送った。「キューバから西側陣営に発射された核兵器は、いずれもソ連からアメリカへの攻撃とみなし、アメリカは全面的な報復攻撃を行う」----フルシチョフはそんなことになれば全面核戦争になると思った。

　アメリカはキューバ危機以降、１発ないし数発の核兵器でソ連から攻撃された場合の対応策をいくつも練り上げた。同様の被害をソ連の都市にもたらす核攻撃を行おうという想定だった。

　ミネアポリスが破壊されたら、実際に大統領はウラジオストクを攻撃しただろうか？　それは誰にもわからない。それでも、まちがってミサイルを発射することは絶対にできないと双方の指導者が認識していたことは重要だ。

　イラクに米軍が侵攻した03年、ブッシュ大統領は実質的に冷戦下の抑止論を放棄した。02年に陸軍士官学校で行ったスピーチで、「国同士の大規模な報復を前提とした抑止論は、国をもたず守るべき市民もいないテロ組織に対して意味をなさない」と語った。しかしブッシュは有効な代替策を示すことはできなかった。

　北朝鮮やパキスタンで製造される核兵器がテロリストの手に渡る懸念が高まる今、核抑止策を練り直す必要がある。まず、自国の核兵器に対する責任は核保有国の指導者にあることをはっきりさせ、彼らがテロリストに核兵器を売らないよう抑止すること。彼らが核兵器・核物質をしっかり管理したくなるような奨励策を考案することも重要だ。

　テロリストが核兵器を使用した場合の責任を個人や国に負わせることは、核テロを抑止する効果があるのか。核の拡散が意図的なものでなく不注意の結果だった場合、どこまで責任を問うべきか。むずかしい問題だが、21世紀の戦略立案者たちはその答えを見つけなければならない。

　核物質の出所を信頼性のある方法で特定するだけでは十分な核テロ防止策にはならない。核に関する説明責任について共通のルールを確立する必要がある。そのためには今も世界の核兵器の95％を保有するアメリカとロシアが先頭に立たなければならない。

核テロ防止のための新たな世界同盟を

　両国の主導で「核テロ防止世界同盟」を樹立すべきだ。この組織の使命は核兵器や核物質がテロリストの手に渡らないよう、物理的・技術的・外交的に可能なあらゆる行動を取り、核テロのリスクを最小限に抑えることだ。

　同盟への加盟には核兵器・核物質のセキュリティー管理を確実に行うことが条件となる。各国はテロリストをはねのけるために自国の核兵器・核物質を完璧な「防護壁」で守ると約束する必要がある。その手段は透明性が高く、他の加盟国を安心させられるものでなければならない。

　加えて、テロリストの手に渡った核兵器・核物質の出所を特定できるよう、加盟国は自国の核物質のサンプルを世界規模のデータベースに提出する義務を負う。万一、核兵器・核物質が盗まれても、その国が核のセキュリティー管理に関する要件を満たし、十分な「防護壁」を講じていた場合はあまり厳しい処分を受けずにすむ。

　加盟を渋る国は、テロリストに核爆弾を提供する可能性のある国のリストに自動的に加えられることになる。加盟国でも、核物質がテロリストの手に渡ると知りながらそれを許したことがわかれば、賠償請求や武力制裁など厳しい罰を受けることになるだろう。

　ブッシュ前米大統領は、核テロを「アメリカの国土安全保障に対する最も深刻な脅威」と正しく認識していたが、一貫した対策を打ち出すことはなかった。貨物の検査に10億ドル以上の資金をつぎ込む一方、核鑑識にはわずか数千万ドルしか投じなかった。

　バラク・オバマ現大統領は核テロを「最も差し迫った脅威」とみなし、対策を講じると公約している。オバマ政権の急務は20世紀の核抑止の概念を21世紀の脅威に合うよう改めること。実際、オバマはそれに取り組んでいるようだ。ジョー・バイデン副大統領も以前、核テロに加担するおそれのある国を対象とする「新しい抑止策」の必要性を訴えたことがある。

　前述の世界同盟ができれば、パキスタン、イランだけでなくロシア、アメリカも同じ核テロ防止ルールに従うことになるが、その実現には時間がかかる。一方、核兵器をテロリストに売るという暴挙に出ないよう北朝鮮に歯止めをかけるべきタイミングは今だ。

　米政府はすぐに行動を起こし、北朝鮮製の核兵器については北朝鮮が完全に責任を負わなければならないと金正日にクギを刺す必要がある。その際、アメリカはロシアや中国に協力を求めるべきだ。

　核拡散に関して明確な説明責任を負っていることを金正日が理解すれば、自分がおかれている立場もわかるだろう----アメリカやその同盟国が北朝鮮製の核兵器の攻撃を受ければ、全面報復を受けることになる、と。

　（筆者は『核テロ----今ここにある恐怖のシナリオ』の著者）

[2009年3月25日号掲載]