コラム

ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

2021年04月19日(月)06時23分
コインベース上場記念のセルフィーを撮る社員、ナスダック

ナスダックのサインの前でコインベース上場記念のセルフィーを撮る社員(4月14日、ニューヨーク) Shannon Stapleton-REUTERS

<ビットコインがバブルであることは、ビットコインの支持派、反対派ともに合意している。合意がないのは、そのバブルが崩壊するのはいつか、ということだ>

私は、今年崩壊すると思う。理由は、上がりすぎたからだ。

歴史的に、バブル崩壊の理由は、ほとんどすべてのケースにおいて上がりすぎたことが原因である。急激に上がったということは、急上昇の局面で買った人々がいるということだ。彼らが保有し続ける理由はただひとつ。上がり続けると信じているからであり、そして、その信仰が実際の上昇によって裏付けられるからだ。

逆に言えば、その裏づけが消えればパニックになって、投売りをする。投売りは投売りを呼び、暴落は一瞬で起こる。

唯一持続可能なバブルは、次々と新しい買い手が現れ、常に今までよりも高い値段で買い続けるもの。

実際、これまで起きていることは、これである。そして、乱高下が起こるのは、いったん、パニック売りになって暴落した後に、懲りない人々が、損した分を取り返そうと、もう一度安くなったところから買い戻し始めるからだ。

永遠に上がり続けることはできない

このとき、初めて買う人々も加われば、買い手は増えていくことになる。そうすると、以前よりも盛り上がるバブルが生まれる。買い手の総量が増えるからだ。そして、上昇していけば、含み益が膨らんでいくから、以前損した人々も、まだ損をしたことがない人々も、さらに上がることを期待して持ち続ける。あるいは売買を繰り返す。

そうなると、乱高下を繰り返し続けながら、永遠にあがっていくのではないか? そういう想像が膨らむかもしれないが、もちろんそれは妄想である。

永遠に上がり続けるしか持続可能にはならないが、無限大になるまで上がることは理論的にありえないので、どこかで崩壊し、それはゲームオーバーとなる。

これは、1980年代に経済学の世界でも確立されている、合理的バブルのモデルであるが、それ以前も、それ以後も、永遠に上がり続けたものはない。そうなると、それらはどこかで崩壊するのだ。

問題はそれが2021年であるか、まだ先か、あるいはまだまだ先か、ということに尽きる。

今年崩壊すると予想される理由は3つある。

第一には、今年の上昇が急激だからである。バブル崩壊の最後は急激に上がって破裂するパターンがある。それは、保有している人々がそろそろこれだけ上がったから売っておこうと思うからだ。一方、直近で買った人々は、ものすごく上がってから買っているから、少しの暴落でもパニックになる。となると、これまで保有し続けてきた人々が売り、それに誘発されて、直近で買った人々も売り、売りが売りを呼ぶ展開になる。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ユーロ圏銀行、資金調達の市場依存が危機時にリスク=

ビジネス

ビットコイン一時9万ドル割れ、リスク志向後退 機関

ビジネス

欧州の銀行、前例のないリスクに備えを ECB警告

ビジネス

ブラジル、仮想通貨の国際決済に課税検討=関係筋
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 3
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 10
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 10
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story