最新記事
シリーズ日本再発見

「AKB48」式アイドルが韓国アイドルより中国で人気の理由

2017年09月12日（火）16時46分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

第二に、インターネットの活用の遅れだ。例え海賊版であったとしても、動画配信サイトや音楽視聴サイトでの露出は、認知度を高める強力なブランディングツール。日本エンタメはそもそもインターネットへの取り組みが遅く、ネットでのコンテンツ露出量が他国に比べて劣っていた。

唯一、世界的にプレゼンスを保っているのはアニメだが、インターネット配信の取り組みが早く、また大量の海賊版によって露出量を保っていたことが背景にある。

【参考記事】第四次アニメブームに沸く日本、ネット配信と「中国」が牽引

来日した上海のアイドル「Idol School」にインタビュー

では、日本エンタメがさっぱり存在感を残せないなかで、なぜ中国で日本式グループアイドルのビジネスモデルが人気になるのだろうか？

その疑問を解くべく、筆者は上海のアイドルグループ「Idol School」に取材を申し入れた。同グループは2014年の成立。プロデューサーに元モーニング娘。中国人メンバーの銭琳（リンリン）を擁し、前山田健一（ヒャダイン）など日本人作曲家からの楽曲提供を受けている。メンバー数は現在、12歳から23歳までの40人。

8月27日、横浜アリーナで開催されたアイドルイベント「@JAM EXPO」に出演するため来日した際にインタビューを行った。

今回、来日したメンバーは陳沁、蒋貞、李飛燕、李欣然、王瀞萓、兪璐、張愛麗、張千千、周雪の9人。日本での初ライブの感想を聞くと、「すごい熱気に驚いた」「中国よりもファンの反応は熱い」との回答が返ってきた。

japan170912-2.jpg

アイドルフェス「@JAM EXPO2017」でのIdol Schoolのステージ（写真提供：Idol School）

メンバーを率いるマネージャーは、中国でグループアイドル人気が高まったのはここ2年のことであり、日本と比べればあらゆる面で未成熟、成長途上だと指摘した。例えば、アイドルを応援する"オタ芸"の定番である"MIX"にしても、中国では「タイガー、ファイヤー、サイバー、ファイバー、ダイバー、バイバー、ジャージャー」という日本語がそのまま用いられている。中国にローカライズされた応援スタイルはまだ生まれていないのが現状だ。

さらに、日本のJASRACのような音楽著作権団体の力が弱いことから作曲家の収入が少なく、アイドルの楽曲を作る制作者が少ないという課題もある。Idol Schoolは持ち曲の半分は日本の作曲家に依頼、残る半分は銭琳が作曲しているという状況だという。

そんななか、Idol Schoolは一部メンバーを日本の芸能事務所による冬季研修コースに送り込むなど、積極的に日本から学んでいる。その蓄積の上で中国流のアイドル文化を確立するのが目標だ。

【参考記事】改めて今、福原愛が中国人に愛されている理由を分析する

次のページ日本モデルで深い関係を築く
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

新関税と増税、物価への影響一時的＝メキシコ中銀
2026.02.20

ビジネス

ブルー・アウル、ファンドの解約停止　プライベートク
2026.02.20

ワールド

シュローダー大株主、ヌビーンの買収条件「過小評価」
2026.02.20

ワールド

米ホワイトハウス、一部投資家の住宅追加購入禁止を提
2026.02.20
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中