最新記事
シリーズ日本再発見

「AKB48」式アイドルが韓国アイドルより中国で人気の理由

2017年09月12日(火)16時46分
高口康太(ジャーナリスト、翻訳家)

第二に、インターネットの活用の遅れだ。例え海賊版であったとしても、動画配信サイトや音楽視聴サイトでの露出は、認知度を高める強力なブランディングツール。日本エンタメはそもそもインターネットへの取り組みが遅く、ネットでのコンテンツ露出量が他国に比べて劣っていた。

唯一、世界的にプレゼンスを保っているのはアニメだが、インターネット配信の取り組みが早く、また大量の海賊版によって露出量を保っていたことが背景にある。

【参考記事】第四次アニメブームに沸く日本、ネット配信と「中国」が牽引

来日した上海のアイドル「Idol School」にインタビュー

では、日本エンタメがさっぱり存在感を残せないなかで、なぜ中国で日本式グループアイドルのビジネスモデルが人気になるのだろうか?

その疑問を解くべく、筆者は上海のアイドルグループ「Idol School」に取材を申し入れた。同グループは2014年の成立。プロデューサーに元モーニング娘。中国人メンバーの銭琳(リンリン)を擁し、前山田健一(ヒャダイン)など日本人作曲家からの楽曲提供を受けている。メンバー数は現在、12歳から23歳までの40人。

8月27日、横浜アリーナで開催されたアイドルイベント「@JAM EXPO」に出演するため来日した際にインタビューを行った。

今回、来日したメンバーは陳沁、蒋貞、李飛燕、李欣然、王瀞萓、兪璐、張愛麗、張千千、周雪の9人。日本での初ライブの感想を聞くと、「すごい熱気に驚いた」「中国よりもファンの反応は熱い」との回答が返ってきた。

japan170912-2.jpg

アイドルフェス「@JAM EXPO2017」でのIdol Schoolのステージ(写真提供:Idol School)

メンバーを率いるマネージャーは、中国でグループアイドル人気が高まったのはここ2年のことであり、日本と比べればあらゆる面で未成熟、成長途上だと指摘した。例えば、アイドルを応援する"オタ芸"の定番である"MIX"にしても、中国では「タイガー、ファイヤー、サイバー、ファイバー、ダイバー、バイバー、ジャージャー」という日本語がそのまま用いられている。中国にローカライズされた応援スタイルはまだ生まれていないのが現状だ。

さらに、日本のJASRACのような音楽著作権団体の力が弱いことから作曲家の収入が少なく、アイドルの楽曲を作る制作者が少ないという課題もある。Idol Schoolは持ち曲の半分は日本の作曲家に依頼、残る半分は銭琳が作曲しているという状況だという。

そんななか、Idol Schoolは一部メンバーを日本の芸能事務所による冬季研修コースに送り込むなど、積極的に日本から学んでいる。その蓄積の上で中国流のアイドル文化を確立するのが目標だ。

【参考記事】改めて今、福原愛が中国人に愛されている理由を分析する

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ウーバー、新たに欧州7カ国でデリバリー事業展開へ

ビジネス

アングル:五輪会場の決済はビザ独占、危機感募らせる

ビジネス

午前の日経平均は続落、主力株の一角軟調 円高も重し

ワールド

原油先物横ばい、米イラン協議控え OPECプラス増
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中