コラム

『ウォーキング・デッド』が犯罪学や社会学の「素晴らしい教材」と言える理由

2025年05月08日(木)14時30分



筆者も、このドラマが人気があることは知っていたが、「ゾンビなんて」ということで、ずっと敬遠してきた。同じ理由で、映画『カメラを止めるな!』も見ていなかったが、「だまされたと思って」と勧められたため、気乗りしないまま見たら、これがすこぶる面白かった。

そんなことがあったので、『ウォーキング・デッド』も、「とりあえずシーズン1だけは見てみるか」という気になり、見始めた。結果、すっかりハマり、全シーズンを見て、スピンオフシリーズも見続けている。恐るべきドラマだ。今なら素直に、世界中を魅了しているのもうなずける。

このドラマの魅力は、まさに「オッカムの剃刀」にある。社会学者から見ると、『ウォーキング・デッド』は社会学の縮図のようだ。家族、仲間、集団、地縁、交換、産業、都市、分業、役割、情報、差別、LGBT、偏見、成長、喪失、DV、育児、環境、障害、経営、犯罪、教育、宗教、疫病、秩序、紛争などが、ドラマのモチーフとして盛り込まれている。

とりわけ、コミュニティの形成と拡大の描き方は圧巻である。狩猟社会から農耕社会、そして工業社会へと続く人間社会の発展プロセスを、『ウォーキング・デッド』の中で確認することができるのだ。もちろん、ゾンビは登場するが、それは原始社会における猛獣のメタファー(たとえ)にすぎない。

魅力的なキャラクターが多く登場するものの、猛獣(ゾンビ)に囲まれた環境下で、試行錯誤するコミュニティの生きざまこそ、このドラマのメインテーマである。そういえば、「コミュニティ」という言葉の語源は、「共に守る」を意味するラテン語だとする説がある。いずれにしても、コミュニティが持つダークサイドとブライトサイドというアンビバレント(二律背反的)な現実を見せつけられ、ため息を禁じ得なかった。

プロフィール

小宮信夫

立正大学教授(犯罪学)/社会学博士。日本人として初めてケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了。国連アジア極東犯罪防止研修所、法務省法務総合研究所などを経て現職。「地域安全マップ」の考案者。警察庁の安全・安心まちづくり調査研究会座長、東京都の非行防止・被害防止教育委員会座長などを歴任。代表的著作は、『写真でわかる世界の防犯 ——遺跡・デザイン・まちづくり』(小学館、全国学校図書館協議会選定図書)。NHK「クローズアップ現代」、日本テレビ「世界一受けたい授業」などテレビへの出演、新聞の取材(これまでの記事は1700件以上)、全国各地での講演も多数。公式ホームページはこちら。YouTube チャンネルはこちら

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story