アングル：東大物価指数が上昇中、週平均で1.5％

　９月４日、東大日次物価指数が上昇率を高めている。直近の９月１日を基準にした週間ベースは前年比１．５％上昇した。千葉県で昨年２月撮影（２０１５年　ロイター/Yuya Shino）

［東京　４日　ロイター］ - 東大日次物価指数が上昇率を高めている。直近の９月１日を基準にした週間ベースは前年比１．５％上昇した。スーパーの特売が減少する一方、食品価格の値上げが相次いでいることが影響したとみられる。このまま物価の基調が強くなっていくのかどうか、日銀も注目しそうだ。

東大指数は、スーパーなどの販売データを集計し毎日公表。物価の動向をタイムラグなしにチェックできるとして、市場関係者だけでなく政策当局者の注目度も上がっている。

昨年４月の消費増税の直後、いったん前年比１．３％まで上昇したものの、その後は消費の低迷でほぼマイナス圏で推移。１０月はマイナス１％以上下落していた。

ところが、今年２月以降は反転を始め、今年５月には同０．５％上昇となり、直近データでは同１．５％上昇まで加速してきた。日時ベースでは、８月３１日に同２．９％上昇と、２００９年以来の上げ幅を記録した。

この急テンポな上昇の背景には、値下げしなくても売り上げが維持できるようになったスーパーの特売減少があると、多くの専門家が指摘する。

２％の物価目標必達を掲げる日銀内でも、カボチャなど生鮮野菜の値上げの影響もあるが、雇用・所得の改善で価格転嫁が進みやすくなったとの見方が多い。

もっとも昨年夏は、天候不順や消費増税で消費が低迷し、各スーパーが特売の乱発で値下げ競争に走った経緯があり、前年比の価格は上がりやすくなる地合いにあるとの見方もある。

他方、昨年の増税による消費低迷で延期されていた価格転嫁が、ここにきてようやく出てきたとの見方もある。

日銀が政策運営の指針とする生鮮を除く消費者物価指数（コアＣＰＩ）は、７月に前年比横ばい。２％達成には、足元で指数を押し下げているエネルギー価格の上昇と、食品・日用品の継続的な上昇が必須条件となる。

東大指数の注目度が、今後一段と高まる展開になりそうだ。

(竹本能文)