コラム

世界初、イギリスで「イヌ用培養肉」販売開始 開発経緯と、事前アンケートの「意外な結果」とは?

2025年02月28日(金)22時35分

そもそも、「培養肉」の開発は、①動物を殺さずに生産できるため動物福祉の観点から好ましい、②従来の畜産と比べて生産における環境負荷が大幅に軽減できる、という2点が大きな要因となっています。

欧州環境機関(EEA)は、培養肉は従来の牛肉生産と比べると45%少ないエネルギー消費量で製造できると試算しています。さらに、もし製造に再生可能エネルギーが利用されれば、温室効果ガスの排出量は最大92%の削減、土地の使用量は95%、水の使用量は78%も減らすことができると言います。

特に牛肉生産は、二酸化炭素とともに主要な温室効果ガスであるメタンの最大の排出源であり、広大な放牧地と豊富な水も必要とするため、大きな環境負荷がかかります。培養肉は工場での生産なので二酸化炭素を排出しますが、環境への影響は大きく減らせると期待されています。

ペットの食と環境への影響

「ペットを飼っている割合が高い国で消費される肉の約20%は、人間ではなくペットが消費している」とイギリス・ウィンチェスター大学のアンドリュー・ナイト教授はBBCに語っています。畜産の環境への影響は、人間だけでなくペットの食も考慮すべき時代になったと言えるでしょう。

さらに、著名なオープンアクセス科学誌「PLOS ONE」に22年に掲載された論文によると、イギリスの研究者による729人を対象にした調査では、「培養肉を自分で食べてもいい」と答えた者は32.5%だったのに対し、「ペットに与えてもよい」と答えた者はそれを大きく上回る47.3%でした。

ペットに与えてもよいとした人々の内訳は、「自分は培養肉を食べてもよいからペットにも食べさせてもよい」と考える者(237人中193人、81.4%)、「自分はヴィーガンやベジタリアン(卵や乳製品を食べることもある菜食主義者)なので食べないが、ペットには培養肉を与えてもよい」と考える者(154人中86人、55.9%)などいくつかのパターンに分かれました。ただし、肉食の回答者のうち、「自分は培養肉を食べたくないがペットには与える」と答えた者は、ごく少数(114人中11人、9.6%)でした。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

日本の財政中長期試算、改善の余地ある=片山財務相

ワールド

薄氷の米・イラン停戦、パキスタンが夜通し奔走し合意

ビジネス

米シティ、AI活用で口座開設とシステム更新を迅速化

ビジネス

午前の日経平均は反落、前日大幅高の反動 イラン情勢
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story